Steamの価格表記が日本円に。Steamウォレットの残高は8月20日時点の交換レートに基づいて米ドルから日本円に変換予定 編集部：Gueed とくに海外ゲームを好むPCゲーマーにはすっかりお馴染みとなった，Valveのゲーム配信プラットフォーム「Steam」。各ゲームの紹介ページの日本語化など，サービス開始以降少しずつ日本のゲーマーにやさしくなってきたSteamだが，次は価格表記が日本円に変更されるという。 Valve公認のSteamユーザー向けサイト「PRO スチーマー」を運営するデジカによれば，この価格表記の変更に伴い，2014年8月20日の時点で，ユーザーのSteamアカウントのSteamウォレットの残高がある場合，これが当日の交換レートに基づいて米ドルから日本円に変換されるとのこと。Steamの，本格的な日本進出の動きの一つとして捉えてよさそうだが，ユーザーはひとまず8月20日に
ゲームセンターに置く新作のゲーム機の展示会が１４日から始まり、４月からの消費税増税に備えて小銭いらずで１円単位で課金できるように電子マネーに対応したゲーム機などが注目を集めています。 千葉市の総合展示場「幕張メッセ」で開かれている展示会には、国内外のメーカー４６社がゲームセンター向けの最新のゲーム機や関連製品を出品しています。 特に注目を集めているのが４月からの消費税増税に向けて、小銭を使わずに１円単位で課金できるようカード型の電子マネーに対応したゲーム機で、このほか、従来型のゲーム機に小さな装置を取り付けるだけで電子マネーが使えるようになる新しい決済システムも紹介されています。 スマートフォン向けのゲームや家庭用ゲーム機の普及で、国内のゲームセンターは昨年度の売り上げが４７００億円と５年前より３０パーセントも減っています。 このため、消費税増税によって売り上げがさらに落ち込むのを避けよう
弊社・イレギュラーズアンドパートナーズ株式会社は、投資先と合弁で行っていた大連の開発拠点事務所を閉鎖し、社員および他拠点ごと合弁先に全株譲渡し、中国での開発から撤退しました。残るラインは、国内で吸収するか、ベトナム・ダナンかハノイかに事業協力先とご一緒し新設する会社に移行させようか悩んでおります。どうしたら合理的なんでしょうねえ…。 いま、ソーシャルゲームを含むデジタルコンテンツの開発などで中国に進出する会社が増えていて、成功例も徐々に出てきているのですが、提携や合弁会社を設置した当初は凄く良好だった関係も、なぜかビジネスがうまくいったり、特定の中国人の才能やセンスに依存したモノづくりになった瞬間に、どうしても関係がギクシャクしてしまうことが多いように感じます。 中国でのアプリ販売は確かに伸びておりまして、信頼できる良い提携先が見つけられるのであれば、中国独資か合弁会社を設立するかに関わら
基本的に、一度「安い」「タダ」を経験してしまった後は、元に戻る事はほぼ不可能だと思っている。 任天堂が「ゲームの価値を守る」と突っ張ったのはそれがよく解っているからだろう。 しかしこれはもう撤退戦だ。いまさら基本無料ソーシャルゲーは無くならないし、コンシュマーの時代も帰ってこない。 アーケードゲームの時代から、一度買えばタダで何度でも遊べるコンシュマーが主導権を奪ったのは、ほんの20数年前のことだ。 ソーシャルや基本無料が取って代わってもおかしくない。 任天堂だって、突っ張りきれるとは思って居まい。どこで舵を切るつもりかは知らぬが切るだろう。 自分は「いずれゲームは携帯電話とＰＣに集約されるだろう」と10年以上前から言っていたが現実になった。 そしてゲームは全てコピーと中古による利益の目減りの無い、ネットゲームに集約されていくし、集客のために基本無料になっていくだろう。 開発費の割の合わな
ストーリー by headless 2011年02月12日 17時00分 無料のゲームでしか遊ばない人もいるよね 部門より 米任天堂のレジー・フィーセメイ社長は、低価格のゲームが業界にとって大きなリスクであるとの考えを示したそうだ（Kotaku JAPAN、本家/.）。 フィーセメイ社長は「Angry Birdsは素晴らしいゲームであるが、その他の何千本ものゲームが1~2ドルという低価格で提供されると、消費者はゲームコンテンツは1本2ドル程度であるものだという感覚になってしまう」と延べ、使い捨て感覚の低価格ゲームによる影響について言及。さらに「中には1～2ドルでも高すぎるくらいなゲームもあるが、それはまた別の話だ」とチクリと付け足した。
「日本のゲーム業界は、昔は世界のリーダーだと言えたが、現在は違う」――スクウェア・エニックス代表取締役社長で、社団法人コンピュータエンターテインメント協会（CESA）会長を務める和田洋一氏は、10月9日に開幕した家庭用ゲームに関する国内最大の展示会「東京ゲームショウ2008」の基調講演に立ち、国内ゲーム業界への危機感を表すと共に、取るべき対策について熱弁をふるった。 和田氏は、日本のゲーム業界への批判として言われている「世界市場の嗜好にあったものが作れていない」「ゲーム開発費が高騰している」「コンテンツファンドなどの資金調達手段が整っていない」などの指摘について、どれも正しくないと断言する。 「世界的に、売れるものは売れている。開発費は確かに上がっているが、世界的なもので日本特有の問題ではなく、しかも日本のゲーム会社の財務バランスは世界トップクラス。コンテンツファンドについては、ハリウッド
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