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カーボンゼロ特集ページ

マツダは他の日系自動車メーカーと同様に、電動化では「マルチソリューション戦略」を選択している。世界各地の電力事情や電動車両の普及状況などに合わせて、最適の車両を投入するものである。 ただ、2024年度通期の世界販売台数の見通しが133万台である中堅メーカー(スモールプレーヤー)のマツダには、大手メーカーとは異なる戦略が求められる。それが、経営リスクを最小化しながら持続的な成長を目指す「ライトアセ
マツダ「EV専用工場は必要ない」 電動化の新戦略
電気自動車(EV)市場の成長の鈍化で、車載電池向け材料を手がける素材各社が投資の一部凍結に動き始めた。三菱ケミカルグループは米英で能力増強を延期、旭化成は北米向けの輸出を想定し計画していた韓国での投資を見送る。供給先となる欧米ではEV失速が顕著なうえトランプ米政権のもと逆風が強まり、投資に慎重になっている。 三菱ケミカルGはリチウムイオン電池の主要部材の一つの電解液で、米国や英国での能力増強を延
車載電池向けに旭化成はセパレーター(写真㊧)、三菱ケミカルグループは電解液や負極材を手がける
三菱ケミGや旭化成、EV減速で車電池素材投資を一部凍結
自動車向け工作機械が主力のホーコス(広島県福山市)。日本車メーカーすべてと取引し、独フォルクスワーゲン(VW)の量産ライン向けに納入を果たすなどこの分野で強さを誇ってきた。車の電動化によりエンジン製造向けなどの需要が減ると売上高も一時減少した。この難局をどう乗り越えようとしているのか。菅田雅夫社長に聞いた。 ――売上高が一時期に比べて減っています。自動車の電動化は経営にどのような影響を及ぼしてい
本社工場(福山市)の工作機械ラインの前で設備の製作進捗を確認する菅田社長(左)
広島のホーコス、EV化の逆風 精密加工技術で反攻
ヤマハ発動機の設楽元文社長は3日、2025年12月期から3年間で投入する新車の約3割を電動二輪にする方針を明らかにした。現行モデルを電動化したり、出資する米新興メーカーの電動二輪を導入したりして車種を増やす。電動車に力を入れて普及を急ぐ。 設楽社長が日経新聞などの取材に応じた。今期から始まった中期経営計画で20モデル以上の新車を予定している。設楽社長は「電動二輪が(新車の)約3割を占めるように準
インタビューに応じるヤマハ発動機の設楽社長(3日、東京・千代田)
ヤマハ発、新車の3割を電動二輪に 3年間で普及急ぐ
超小型電気自動車(EV)「mibot(ミボット)」の製造・販売を手掛けるKGモーターズ(広島県東広島市)が、量産に向けて動き出す。本社の近くに建設した組み立て工場で、2025年10月に量産を開始する。25年度は300台を生産し、26年度に3000台、27年度には1万台に生産台数を増やす計画である。 ミボット(以下、新型車)は短距離移動に特化した1人乗りの車両で、一充電からの航続距離は100キロメ
量産に向けた第2弾の試作車(写真:日経Automotive)
超小型EV、KGモーターズが量産へ 27年度には1万台に
トヨタ自動車系のトヨタ紡織は31日、バスやトラックなどの商用EV(電気自動車)開発を手がけるEVモーターズ・ジャパン(北九州市)に出資したと発表した。出資額は非公表。トヨタ紡織は車内シートを主力とする。自動車産業で進むCASE(コネクテッド・自動運転・シェアリング・電動化)を踏まえ、商用車の新たな車内空間の事業展開を模索する。 EVモーターズ・ジャパンは2019年4月設立。地方自治体などが運行す
トヨタ紡織(愛知県刈谷市)
トヨタ紡織、商用EV新興に出資 バスなど車内空間探る
中部圏で新規事業を立ち上げる機運が高まっている。人材紹介のジェイエイシーリクルートメント(JAC)の調査で「新規事業の展開を検討している」と答えた経営者らの割合は約7割に及び、その内8割が異業種だった。電気自動車(EV)シフトが進む自動車業界を中心に、新たな収益源となりうる分野を模索している。 調査は2024年11月25〜27日にインターネットで実施。中部4県(愛知・三重・岐阜・滋賀)の20〜6
新規事業の展開では管理職や専門人材など高度人材の確保も重要な課題だ
中部企業、7割が新規事業検討 JAC調査「自動車関連多く」
プロテリアル(旧日立金属)が開発した電気自動車(EV)向け電池製造時の二酸化炭素(CO2)削減技術が、従来の試算よりも大きくCO2を減らせるとわかった。電池材料の正極材を作る際のCO2を20%以上削減できるとみていたのが、再試算したところ実際は36%削減できた。新技術の利用権を他の企業に販売し収益拡大につなげる。 ドイツのエンジニアリング大手FEVのコンサルティング部門が再試算した。プロテリアル
プロテリアルが新技術を使って開発した正極材。従来製法より製造時のCO2排出量を抑えた
プロテリアル、EV電池製造時のCO2削減が想定以上
2024年の世界販売台数で、初めてプラグインハイブリッド車(PHV)がハイブリッド車(HV)を抜いたことがわかった。PHVは678万台と23年比で58%増えた。HVは654万台と18%の伸びにとどまった。PHVのシェア上位6社は比亜迪(BYD)など中国勢が独占し、合計7割を占めた。HVが強い日本勢は電気自動車(EV)に限らず、PHVでも競争力の向上が必要になる。 この記事はNIKKEI Mobil
BYDは宋 (Song)シリーズの売れ行きが良かった
PHVの24年世界販売、HVを逆転 中国6社でシェア7割
日産自動車は、中国専用の新エネルギー車商品群の第1弾となる電気自動車(EV)「N7」を2025年4月に先行販売する。中国モメンタの人工知能(AI)を全面的に使う自動運転技術や同DeepSeek(ディープシーク)の大規模言語モデル(LLM)など、中国企業の知能化技術を導入したのが特徴だ。中国のトレンドにしっかりと対応しており、現地開発の成果が見て取れる。 ただ、筆者がそれ以上に日産の強い覚悟や決意
日産自動車の中国専用の新型電気自動車(EV)「N7」。2025年4月に先行販売を始める。価格や満充電からの航続距離はまだ発表していない(写真:日経Automotive)
日産、「覚悟」感じる中国向けEV 刺さるスペック前面に