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はてなキーワード: 合戦とは
というか「政治」に汲々とする人を嫌い、見下し、距離をおいてきた。
自民党がどうとかの話ではなく人間関係における好悪や上下関係にまつわるゲームの話。
誰が誰より上だとか誰さんは誰を気に入ってるとか嫌ってるとか派閥がどうとか最近入ったあいつ生意気とか。
しかしそういううんざりするような隠微な牽制合戦を嫌厭したからといって、政治的動物どもより一段上の解脱者になれるわけではない。
エンジニアなんかは「政治」なんて反吐が出らあというタイプが多そうだが、そういうタイプばかりが集まって一つのチームを組んだらどうなるのだろうか。
「さっぱりしたドライで合理的なチームができる」と思うとしたら何もわかってない。人の世に理想郷も解脱もないということを理解してないのだ。
あァ！？ 「異性のパートナーがいねぇ奴は弱者男性」だァ？ ふざけんじゃねぇよ。
そもそもよォ、交尾相手がいないことが、そんなに人間としての欠陥か？ バカ言ってんじゃねぇ。
交尾なんざなァ、猿でもできらァ！ 木の上でキーキーやってりゃ済む話だ。
その程度の行為を、人間様がありがたがる必要がどこにあんだよ。オツム腐ってんじゃねぇのか？
俺ァよ、わざわざ言っといてやるが、こちとら猿なんぞと一緒にすんなって話だ。
お前らみてぇなボス猿気取りの奴らは、メスを侍らせて悦に浸ってんだろうがよォ。
だがなァ、俺等ニュー人類はそんな低次元なマウント合戦にゃ興味ねぇんだわ。
進化した脳ミソと理性をフル稼働してんだからよ、交尾の有無で価値を決めるなんざ前時代の遺物だ。
お前らみてぇな原始人とは、生きてる次元が違ぇんだよ。分かったか？ オォ？
そもそもよォ、群れの序列でしか自己肯定できねぇって時点で、貧弱な精神の証拠だわ。
そんなもんに縛られてるってことはなァ、自分の価値を他人任せにしてるってことだ。
哀れだなァ。自分で自分を認められねぇ臆病者どもが、数合わせのメスで心の穴埋めしてるわけよ。
でもなァ、俺たちニュー人類は、自分自身の知性と行動で価値を決めるんだわ。
群れに依存せず、一匹狼で強く生き抜く。それが真の強者ってモンよ。
テメェらボス猿どもがどれだけイキり散らそうがなァ、その薄っぺらい優越感なんぞ、
俺たちニュー人類の足元にも及ばねぇ。
見ろよ、てめぇらの目は欲に曇り、耳は承認欲求の泣き声しか聞こえねぇ。
だが俺たちはちげぇ。雑音をシャットアウトして、黙々と自分の道を行く。
それが何よりの強さだ。異論は認めねぇぞ。
偶然ガンダム乗ったら、うまくいっちゃって、周囲にも期待されるし、
ムカつく先輩もガンダムの操縦となったら口出しできないし、
戦争への恐怖もあるけど、みんなに期待されてるし、優越感があったから続けてきたけど、
遂に先輩にはグーで殴られるし、親父にも殴られたことないのにだし、
マチルダさーん、がポアしちゃったのもあって、弔い合戦したいのもあるし、
ララァとかいうメンヘラに、守りたいものもないのに戦ってるの？あたしは彼ピッピのために戦ってるのに？
みたいに言われて動揺したのに、なんか出会うのが遅すぎたみたいなこと言われちゃうし、
機動戦士ガンダム0083に関しては昔は所詮テロリストじゃん美化すんなよと思ってどちらかと言うと否定的だったんだけど
今になって視点を変えて地球連邦側が抑圧する圧政者でジオン残党がそれに対する抵抗勢力という視点から見てみると
作品からニュータイプ思想を排除したのも、昔は変にリアル路線の高尚さを感じてあんまり好きじゃなかったんだけど
ニュータイプというものが単なる強さ論争やマウント合戦の道具に成り果てた今となっては
寧ろ排除して正解だったのかと思うようになった。
同じ作品に対しても、時期によって結構感覚が変わるなんだなって思う。
ただ、見掛けや政治理念はジオンの側が帝国主義的で、連邦側が民主主義でリベラルなんだよね。その辺が意地悪な構造だなーと。
ジオン公国は大日本帝国がモチーフとも聞いたからそのせいかなの？
でもジオンと連邦の関係って第二次世界大戦時の日本とアメリカというよりは、明らかに主従関係のある独立戦争時のアメリカとイギリスやインドとイギリスだよなあ
国際貿易の議論において、「相互主義（Reciprocity）」や「公平性（Fairness）」は、しばしば重要な原則として掲げられます。これは、自国が相手国に市場を開放する見返りとして、相手国にも同程度の市場開放を期待するという、直感的には理解しやすい考え方です。国内産業保護を求める声や、単純な公平感への希求がその背景にあることも少なくありません。
しかし、この「同程度の開放」を客観的に測定し、実現することは、現実には極めて困難な課題です。国境で課される関税率の比較は比較的容易ですが、現代の貿易における障壁はそれだけではありません。各国には、国内の規制、製品の技術基準や安全基準、環境規制、衛生植物検疫（SPS）措置、輸入ライセンスや許認可制度、政府調達における国内企業優遇など、多種多様な「非関税障壁（Non-Tariff Barriers, NTBs）」、あるいはより広く「非関税措置（Non-Tariff Measures, NTMs）」が存在します。
これらの非関税措置は、その種類が非常に多く、意図的に貿易を制限しようとするものか、正当な国内政策（安全確保など）の結果なのか判別が難しい場合もあります。また、その影響は特定の産業や製品に限定されることが多く、経済全体への影響を正確に定量化し、他国の措置と比較可能な形で示すための標準的な手法は確立されていません。データ不足の問題も深刻です。
こうした複雑な現実があるため、全ての障壁を考慮に入れた完全な意味での「相互主義」を達成し、それに基づいて関税を調整することは、実質的に不可能と言わざるを得ないのです。
このような背景の中で、貿易不均衡、特に慢性的な貿易赤字に対する国内の不満や政治的圧力を背景に、より単純化された形で「公平性」を実現しようとするアイデアが提起されることがあります。そして今回、以下のような計算式に基づいて相手国への関税率を一方的に決定するというアプローチが採用されました。
この計算式が意図するところは、二国間の貿易収支における「赤字」という分かりやすい指標を用い、その大きさを自国の輸出規模との相対で評価し、それに応じたペナルティ（関税）を課すことで不均衡を是正しよう、というものです。赤字が大きい、あるいは輸出額に対する赤字比率が高いほど、課される関税率も自動的に高くなる仕組みです。
この手法の持つ「単純明快さ」は、複雑な経済問題を分かりやすい二項対立（自国＝被害者、赤字相手国＝加害者）の構図に落とし込みやすいため、政治的なアピールを持つ側面があります。しかし、計算式の「÷２」という部分に見られるように、その算出根拠には経済学的な理論に基づいた裏付けが乏しく、恣意的な要素が含まれがちです。
しかし、このアプローチの最大の問題点は、二国間の貿易赤字の原因を、相手国の貿易障壁という単一の要因に短絡的に帰着させてしまう危険性があることです。経済学的に見れば、貿易収支の不均衡は、より多くの要因が複雑に絡み合った結果として生じます。
最も基本的な要因として、一国のマクロ経済構造、特に国内の総貯蓄と総投資の関係（貯蓄・投資バランス）が挙げられます。国内の貯蓄が投資需要を下回る場合、その不足分は海外からの資本流入によって賄われ、経常収支（貿易収支を含む）は赤字になる傾向があります。これは、相手国の障壁とは直接関係なく、自国の経済全体の構造に根差す問題である可能性があります。個人の家計に例えれば、収入以上にお金を使ってしまう傾向があれば、特定の店のせいにする前に自身の収支を見直す必要があるのと同じです。
さらに、為替レートの変動も貿易収支に大きな影響を与えます。自国通貨の価値が変動すれば、輸出品や輸入品の相対価格が変わり、貿易の流れが変わります。また、両国の経済成長率の差や、それぞれの国が持つ産業構造、技術水準、国際競争力なども、貿易パターンと収支を左右する重要な要素です。
したがって、貿易赤字という結果だけを見て、それを直ちに相手国の不公正な障壁の証拠とし、関税という対抗措置の根拠とすることは、経済の実態を見誤るリスクが非常に高いと言えます。
もう一つの重要な論点は、この計算式が、現代の貿易において重要性を増している「非関税障壁（NTBs / NTMs）」の影響を全く評価対象としていないという点です。GATT/WTO体制下で度重なる多角的交渉の結果、世界の平均関税率は歴史的に低い水準まで引き下げられましたが、その一方で、非関税措置が貿易の流れを阻害する要因として相対的に重要度を増しています。
例えば、製品の技術的な仕様や安全基準（TBT）が国ごとに大きく異なり、輸出企業が各国の基準を満たすために多大なコストや時間を要するケース。あるいは、食品の輸入に際して、科学的根拠が必ずしも明確でない厳しい衛生植物検疫（SPS）基準が適用されるケース。これらは、事実上、特定の国からの輸入を困難にする障壁として機能し得ます。
提案された計算式は、あくまで貿易収支尻というマクロな「結果」の数値のみに依存しており、その背景にある具体的な障壁の種類や程度を分析・評価するプロセスを含んでいません。極端な話、多くの非関税障壁を持つ国であっても、マクロ経済要因から貿易黒字であれば、この計算式では低い関税しか課されないことになります。逆に、市場が比較的開放的でも、自国の事情で赤字となっている相手国に対し、不当に高い関税を課す可能性すらあります。これでは、貿易障壁の問題に取り組むという本来の目的から逸脱してしまいます。
では、この計算式に基づいて米国が日本に対して一方的に関税を課した場合、どのような影響が想定されるでしょうか。
まず、日本から米国へ輸出される製品（自動車、電子機器、産業機械など）に算出された関税が一律に上乗せされると仮定します。
このような一方的な関税措置は、ほぼ確実に相手国からの報復を招きます。
以上の詳細な分析を踏まえると、「貿易赤字額 ÷ 輸出額 ÷ ２」という計算式に基づき一方的に関税を課すという政策は、その魅力的に見える「単純さ」とは裏腹に、理論的・実践的な観点から見て極めて深刻な欠陥とリスクを内包していると結論付けられます。
1. 理論的根拠の欠如: 貿易赤字の発生メカニズムを過度に単純化・歪曲しており、経済学的な合理性を欠いています。
2. 問題のすり替え: 真に取り組むべき非関税障壁の問題を無視し、的外れな処方箋となっています。
3. 甚大な副作用: 自国の消費者や多くの企業に不利益を与え、経済全体の効率性を損なう可能性が高いです。
4. 国際秩序への脅威: 報復合戦を誘発し、ルールに基づいた多角的貿易体制を崩壊させかねない危険なアプローチです。
したがって、この算出法は、貿易不均衡問題に対する有効かつ適切な解決策とは到底言えず、むしろ多くの不利益とリスクをもたらす可能性が高い政策であると結論付けられます。貿易に関する問題は、二国間及び多国間の対話と交渉を通じて、国際的なルールに基づきながら、地道に解決を図っていくことが、経済学的な合理性の観点からも、国際関係の安定性の観点からも望ましい道であると考えられます。
輸出入は車だけとする。
トヨタ車がアメリカで5万ドル、円換算で500万円で売れたとする。
トヨタは日本で給料を払ったり設備投資をするために5万ドルを円に換える。
トヨタ車が売れまくるということは、ドルから円に換える動きが強くなるということなので、ドルは安くなり円は高くなるはずだ。
1ドル=50円くらいのレートになれば、トヨタ車がアメリカで売れることはそんなにはない。
実際には貿易品目は車だけじゃないので、少し話を複雑にすると、例えばアメリカは車では輸入が勝って赤字、石油では輸出が勝って黒字として、車の赤字と石油の黒字が釣り合うあたりにレートは落ち着くはずだ。
ただ、為替はそうはなってない。
これは、アメリカが軍事力でも科学技術でも文化的にも金融でも世界の中心で、基軸通貨であるためにドルが強すぎるためだ。
軍事、科学技術、文化、金融、全ての面でアメリカの傘の下にいる国々は、対価を払わずにタダ乗りして、貿易黒字を積み重ねてる。
25%の関税でトヨタ車が5万ドルから7.5万ドルに値上げされたら、トヨタ車じゃなくGM車を買えばいい。
現実的には、消費者価格が据え置きになるように、値下げされ、トヨタ車が売れ続けるかもしれないが、関税部分は国の収益になる。
トヨタ車から1万ドル徴収して、GM車に1万ドルの補助をなんらかの形だせば、価格差2万ドルまでは吸収できる。
各国に対する貿易赤字の額の半分を関税で徴収すれば、貿易の収支はトントンになるところまで持っていける。
「ただし、それは報復関税がなければの話だ」というマヌケもいるかもしれないが心配ない。
報復合戦になったとしても、経済規模が小さい国は米国よりも先に根を上げる。
中国だけが、アメリカの傘の下にいなくても困らないし、報復合戦の我慢比べに耐えられる経済規模を持つ。
政府機関、銀行、交通、通信——すべてのシステムが突如としてダウン。
その正体も目的も不明。ただひとつ確かなのは、日本がこのままでは終わるということだった。
政府は最後の希望として、一人の天才高校生ハッカーに接触する。
その名はPon。
「めんどくせぇなぁ……」
渋々ながらも依頼を受けたPonは、サーバーを襲ったウイルスの解析を進めるうち、"tnk"が送り込んだプログラムの中に謎のファイルを発見する。
「なんだ……これ……？」
突如、彼の視界に広がる未曾有の電脳空間。
そこに映し出されたのは、夜の森で楽しげに踊り、歌い、相撲をとり、酒を酌み交わす狸たちの姿だった——。
Ponの前に現れる、フードを深く被った謎の女性ハッカーPoko。
「これが……狸の世界？」
Ponは知ることになる。
"tnk"が守ろうとしているもの、Pokoが託そうとしている未来、
「令和狸合戦PonPoko」
Coming Soon.
一番になりたがる、かと。
少年マンガばりのバトルトーナメント最強決定戦のマウンティング合戦が発生して、敗者全員がひどい気持ちで帰宅する羽目になる。
勝敗率は１：９です
勝敗率が1：9ということは、たとえば10件中9件で一方が勝ち、もう一方は1件しか勝てていないという意味ですね。
これを踏まえて、社会常識的にどう評価されるかを考えると、次のような見方が一般的です。
勝率の高い側（9割勝っている側）
正当性が高いとみなされやすい：裁判で継続的に勝っているという事実は、その主張や立場が法律的にも社会的にも妥当である可能性が高いことを示唆します。
戦略が堅実・優秀：法務戦略が適切で、証拠の提示や法的主張の組み立て方がうまくできていると評価されるでしょう。
信用が高まる：対外的にも「この陣営の言い分の方が信頼できる」と受け止められやすくなります。
主張に無理がある、あるいは感情的・政治的な訴訟と受け取られる可能性：負け続けていると、理屈や証拠に乏しい訴訟を繰り返していると思われるかもしれません。
信頼性の低下：裁判所で否定され続ける主張を繰り返していると、「信用に足る相手ではない」という印象を持たれがちです。
被害者ポジションを主張する戦略の一環と見られることも：負けることを承知で訴訟を続け、「戦っている姿勢」を示したいという政治的・世論的な意図があると受け止められる場合もあります。
勝率の偏りがここまで大きい場合、「一方に明らかに分がある」という印象を多くの人が持ちます。
裁判は感情ではなく法と証拠に基づいて判断されるため、9割勝つ側は「筋が通っている」、1割しか勝てない側は「無理筋を押している」と受け止められるのが一般的です。
