  |
はてなキーワード: 大手とは
まあトップを取る気があるならだけどな
タイミーのバイトすら片道一時間で「一番近い」大手三社のコンビニバイトすら片道一時間車転がさないとない場所で底辺子供部屋おじさんがまともな職探しなんかできるわけねぇだろそろそろ理解しろよ
車の維持費なんて払えない子供部屋おじさんに対して「これがないと生活できないから」で車与えてる時点でおかしいんだよ
しかもその車すら「私達の車」だって事あることに文句言うしよ。
俺に買い与える気あるんか？ある日思いつきで車没収とかせんのか？こういう状況じゃ車あるなしで話は変わるんだわそろそろ理解してくれ
そもそも「ソロソロ」って去年まで数年間お前らの下で朝晩拘束の仕事してたじゃねぇか。
ハロワークすら車で片道一時間以上かかる場所で朝夕自宅に戻る必要がある仕事させて職探しなんてできるわけねぇだろ猿頭かてめぇ。
あ、「自宅でやる仕事は労働ではない」でしとね。ほんま死ねよクソが自分らの都合で一方的に仕事辞めて労働力が不要になったから追い出そうってだけだろボケがなに「貴方のことを考えている」みたいな顔で説教してるんじゃ
お前らが馬鹿にするタイミーは少なくとも時間給で金貰えて一方的なシフトの押し付けもしない残業したら残業代はちゃんとでる法律はまもるからな。お前らがやらせてた労働よりホワイトなんだよ
ということを反論したいがしたところで発狂して意味がわからないことを感情的にまくし立てて「お前が悪い」と自分たちの頭の中にインプットして終わるからもう話すのもやだ。
文句言うなら金をくれ。金だよ。金。ハロワークいって帰るだけで交通費1000円くらい飛ぶんだからな？お前らの感覚では「車で一時間は近い」らしいけど世間一般では遠いんだよ
そもそもインディーなんて志の低い低予算アマチュアものであって然るべきなんだし、期待しすぎでしょ。
昨今はゲーマーやメディアがインディーをおだてすぎ、注目しすぎ。
ゲームを楽しみたいなら大手開発のタイトルをやるのがマジョリティの嗜好であるべきだし、インディーやら同人ゲーやらを漁るのはひねくれたごく少数のマニアだけでいいの。
ゲーマー全員がGOTY審査員を気取った洋楽オタクみたいな鼻持ちならんスタンスでマイナーバンドを得意げに語って石の中から玉を発掘するような忍耐力でもってゲームに向き合う必要なんて微塵もないだろうに。
基本無料ゲームでさえアプデ開発に年100億くらいかけて作ってる面白いのがある中で、インディーの個人やサークル規模の開発者にゲーム的な魅力を持続させる能力を求めるのは酷だろう。すべての根源は過ぎたるを求める雰囲気のせいだ。
要するにインディー界隈をおだてればおだてるほど、表紙詐欺の同人誌みたいな、ハリボテで一見イカしてみえるものをどう作ってPRするかという、欺瞞的な創作スタンスを促進することになってしまう構図にある。
たまーにハリボテレベルではない秀作が出るからといって、基本的には大企業が高予算をかけて作る買い切りや運営ゲーのエンタメ提供力には遠く及ばないし、及ばないのに迫っているかのような雰囲気を開発者も愛好者も醸し出そうと必死になるだけ。マイオナだよそれは。
中村慎太郎＠闘争アカウント 出版してみたい方はお気軽に連絡してください！
@_Shintaro_
暇空茜界隈は、暇空茜の終焉を見守る勢と、まだやれるといって攻撃してまわる勢に分かれた感がある。
ぼくは起訴された時点で終わったと感じた。その前の民事裁判弱すぎ問題で、もう勝ち手はなくなっていたんだけど。
都知事選であれだけ活躍したのに、その成果をすべてドブに捨てて堀口堀口堀口と言い続けた結果だと思う。
思うに彼は、公金の追求については、早い段階で誰かに引き継ぐべきであったのだろう。
怒気とともに強く言うことはできるが、緻密な仕事ができていなかったことが、よりによって灰豚によって暴かれるという展開になってしまっている。
六本木のアミューズメントカジノで「ポーカーの負け代250万円」が支払えなくなった客が警察に駆け込んだ 店側は取材に「無銭飲食と同じ。必ず払ってもらう」（デイリー新潮） - Yahoo!ニュース
オリックス・山岡もハマった「オンラインカジノ」を普及させた「日本最大ポーカー大会を運営する企業」の責任 元トップは「適法化に努めています」（デイリー新潮） - Yahoo!ニュース
アミューズメントカジノで仮想通貨「ウェブコイン」を使った、超高額な賭博が行われたとして話題になっている。
この仮想通貨「ウェブコイン」は主に国内のアミューズメントカジノでポーカープレイヤー向けに発行されている仮想通貨で、
「各店舗でのポーカー大会の賞金として提供できる」「獲得したウェブコインは大会参加費として使える」「現金との換金は不可」という触れ込みで
かなりの数のポーカーを提供しているアミューズメントカジノが導入している。
だが、実際には闇で現金との換金が行われていることは先述したデイリー新潮の記事にある通り、
こういったアミューズメントカジノに入り浸っているポーカープレイヤーなら周知の事実だ。
それは大手ポーカー関連企業である「ハンターサイト」である……ということもある程度国内ポーカー事情を知っている人から見れば周知の事実だったりする。
この「ハンターサイト」は多くのアミューズメントカジノの運営や、国内最大級のポーカー大会「Japan Open Poker Tour(JOPT)」を主催している。
同社が運営するアミューズメントカジノのうち最も知名度が高いのは「アキバギルド」で、
ベルサール秋葉原の道路を挟んだ隣に「メイドカジノ」という看板を出しているので知っている人も多いかもしれない。
同社はアミューズメントカジノ店舗向けに「ポーカーウェブ」という管理ソフトウェアを提供し、
このソフトの機能でプレイヤーに対し、「ウェブコイン」の付与が行われている。
同社の主催するポーカー大会「JOPT」は当初は上位入賞者に対し、
「選手契約」を交わすことで外国で行われるトーナメントへの遠征支援費という形で賞金を提供していたが
(この賞金提供メソッド自体は日本の「プロゲーマー」に対しても適用されており、違法ではない)、
現在は大会参加プレイヤーのスマートフォンに「ウェブコイン」の管理アプリをインストールすることが必須になっており、
大会の上位入賞賞金をウェブコインで振り込む……という形になっている。
「ウェブコイン」が実質的な通貨として使われるようになってきているのが現状なのである。
「ウェブコイン」やそれを利用する店舗自体に違法な部分はないのかもしれないし、
ハンターサイト社は「知らぬ存ぜぬ、ユーザー間で勝手にやったこと」と言い逃れができる仕組みになっているのかもしれないが、
また、「ハンターサイト」の運営しているアミューズメントカジノには
「Good Game Poker」「KK Live Poker」を名乗る店舗がいくつかあるが、
これらの店舗は『GGPoker』『KKPoker』といった、換金機能のある事実上のオンラインカジノアプリがスポンサードしている店舗でもある。
微妙に名前をもじっているのはおそらく「無関係」と言い張りたいのだろうが、そんなことはないのはポーカープレイヤーの間では周知の事実である。
プレイヤーの「ウェブコイン」の管理には専用アプリを用いる……と書いたが、この専用アプリについての公式Xアカウントは「@gameid_jp」である。
この公式Xアカウントも「ハンターサイト」の運営と思われるが、「一般社団法人日本ポーカー連盟」の公式アカウントのツイートをリツイートしている。
つまり、「ウェブコイン」の取引については「日本ポーカー連盟」もグルなのである。
日本ポーカー協会理事長を書類送検 賭博開帳幇助容疑で - 産経ニュース
「日本ポーカー連盟」は以前に幹部がまるまる逮捕された「日本ポーカー協会」とは違う団体なのだが……
【一般社団法人 日本ポーカー連盟】〜Japan Poker Union〜 - マインドスポーツとしてのポーカーを健全に普及します
「日本ポーカー連盟」のホームページには、オンラインカジノアプリ『KKPoker』から協賛を受けているタイトル戦の記載がある。
この法人も「ポーカー」という利権に齧りつこうとしているハイエナであることに変わりはない……と思っているポーカープレイヤーは、筆者だけではないはずだ。
大会上位入賞者に渡された「ウェブコイン」をどうやって海外渡航費に現金化するのか？という話があったが、
これについては一定額以上のウェブコインは「日本ポーカー連盟」とスポンサー契約を結ぶことで正式ルートで換金できるという決まりがある
(スポンサー契約ならある程度高い賞金でも支払いが違法にならない)。
これが「ウェブコイン」の正式ルートの換金手段だが、闇での換金ルートが多数あるのは本文中で書いた通り。
なお、正式ルートのウェブコインの換金については使用用途等は聞かれるが、身元確認は行われないそうな。
闇ルートでウェブコインを買い取る人は、正式ルートの換金との差分で利益を得ているんだろう。
「アミューズメントカジノ」にはアキバギルドに代表される「ハンターサイト」系列だけではなく、いくつかの派閥が存在する。
セガサミーが運営している『エムホールデム』関連の施設なんかはその代表例だ。
セガサミーは自社で韓国合法カジノを運営しているから、そこへの渡航チケットを合法に渡せるのは凄く強い。
それ以外にもハンターサイト系列以外のアミューズメントカジノは多数存在する。
そういった店で「ウェブコイン」やハンターサイト系列店の話題を出すと確実に渋い顔をされるので、迂闊に話題にしない方がいいだろう。
主要メディアの犯罪報道見出しを分析したところ、加害者が男性の場合は見出しに性別が記載されず、一方で加害者が女性の場合は「女」あるいは「女性」と明記される事例が確認されました。以下に具体的な例を示します。
以上のように、各媒体で男性容疑者の場合は見出しから性別が“消える”ケースと女性容疑者の場合は見出しに性別（女）が付与されるケースが見られました。特にNHKのニュース見出しで顕著であり、男性加害者は「○歳の容疑者」と性別を記さずに報じている一方、女性加害者の場合は「○歳女性」「○歳の女」と明確に女性であることを記載しています。他方、民放各局や新聞社では男性についても「○歳男」と記載する例が多く、NHKに比べると男性の性別を省略する傾向は弱いように見受けられます。
調査対象としたNHK、日本テレビ、TBS、フジテレビ、読売新聞、朝日新聞の見出しを比較すると、「男消し構文」を多用している傾向が最も強いのはNHKでした。NHKニュースでは、加害者が男性の場合に見出しで性別を記さず「容疑者」や職業肩書きのみを書く例が頻繁に見られます。
他の民放テレビ局では、日本テレビ（NNN）やTBS系列（JNN）、フジテレビ（FNN）などはいずれも見出しにおいて男性加害者であっても「男」と明示する傾向が強く見られました。例えば日テレNEWSの事件報道では「23歳男を逮捕」「69歳男を逮捕」等、男性であることをそのまま見出しに記載しています。したがって、民放テレビでは「男消し構文」はあまり使われていないと考えられます。
新聞社系では、読売新聞・朝日新聞ともに基本的に見出しで性別を明示するか、または実名報道の場合は氏名（＋年齢）を挙げるスタイルです。実名を出す際は見出しに「男」「女」を付けないケースもありますが、それは性別を伏せているというより氏名表記に置き換えているためです。匿名（実名非公開）の場合には、読売・朝日ともに男性なら「男」、女性なら「女」と見出しで記載しています。読売新聞オンラインのYahoo!配信記事見出しでも「24歳男を逮捕」「大学生の女を逮捕」と明記されており、新聞系も男性だけ性別を伏せるような書き方は取っていません。
以上より、「男消し構文」を積極的に用いる傾向があるのはNHKなど一部の報道機関であり、他の多くの大手メディア（民放各局・全国紙）は見出しにおいて加害者の性別を男性・女性問わず記載するか、少なくとも男性だけ特別に省略するような構文は確認されませんでした。
「男消し構文」が見られるケースを犯罪の種類別に分析すると、暴行・傷害・性犯罪・強盗・殺人といった暴力系犯罪で加害者が男性の場合に性別を記さないパターンが目立ちます。これらの犯罪は加害者が男性である事例が圧倒的に多いためか、NHKなどでは見出し上「容疑者」「少年」等と表記し、男性であることを敢えて強調しない傾向があります。一方で、女性がこれら暴力的な犯罪を起こした場合には見出しで「女」「女性」と記載される傾向があります。例えば、女性による刺傷事件では「50歳女性」「41歳の女」といった表記が用いられ、女性が加害者であることが強調されています。これは普段男性が加害者となるケースが多いジャンルで女性が犯した例外性を示すため、見出しに性別を入れて伝えているものと考えられます。
詐欺や窃盗などの犯罪においても、男女で見出しの表現が異なる傾向があります。特殊詐欺グループの事件では、リクルーター役の加害者が18歳男性だった際にNHK見出しは「18歳容疑者逮捕」と性別を伏せて報じています ([特殊詐欺実行役集める「リクルーター役」か 18歳容疑者逮捕))。しかし、同じような特殊詐欺事件で女性関与者がいる場合、他媒体では「27歳女ら逮捕」のように女性であることを含めて伝えています ([「パパ活」相手から1600万円詐取の疑い 27歳女ら逮捕 大阪：朝日新聞]（※この例では男女2名の逮捕者のうち女性側を見出しに立てています）。窃盗事件でも、女性加害者の場合は「25歳の女が逮捕」 ([【独自】払うふりして店立ち去る…無人販売店で「料金未払い ...]といった見出しになりやすく、男性加害者の場合は媒体によって「男」と書かれるか、NHKのように「容疑者」とだけ書かれるかの違いがあります。
特に近年注目された児童虐待や育児放棄事件では、母親である女性が逮捕された場合「母親の女を逮捕」「逮捕の女（母親）…」と報じられる一方、父親が逮捕された場合には「父親逮捕」と続柄で書かれるか、氏名で報じられ性別が見出しに現れないケースがあります ([母親をマインドコントロールか 5歳児餓死、逮捕の女 - 朝日新聞]。このように、女性が加わった犯罪はその女性を見出しのキーワードにしやすい傾向がうかがえます。
まとめると、「男消し構文」が特に用いられやすいのは「加害者が男性であることが事件としては平凡（典型的）なジャンル」です。暴行・強盗・性犯罪など典型的に男性が加害者となる事件では、男性であることを強調しない見出し（＝結果的に性別が消える見出し）が散見されます。一方、女性が加害者となった場合や、女性が関与することが注目ポイントとなる事件ジャンル（育児関連犯罪、女性絡みの詐欺事件など）では、見出しに積極的に「女」「女性」と入れられる傾向があります。 これはメディア側が読者・視聴者の注意を引くために「女性が犯人である」点を強調しているとも言え、結果として男性加害者の性別だけが相対的に目立たない形になっています。
本調査から、いわゆる「男消し構文」（男性加害者の場合に見出しから性別が消え、女性加害者の場合に「女」「女性」と記載される構文）は、NHKのニュース見出しで顕著に確認され、その他一部報道でも散見されました。一方、日テレ・TBS・フジテレビといった民放各社や読売新聞・朝日新聞など新聞系の見出しでは、男性加害者であっても性別を明示するのが一般的であり、必ずしも男性だけ性別を省略する書き方は主流ではありません。
また、「男消し構文」が使われやすい場面として、典型的に加害者が男性と受け取られやすい犯罪（暴行・強盗・性犯罪など）では男性の性別をあえて示さず、一方で女性が加害者となった場合や女性関与が際立つ犯罪では性別を強調する傾向が浮かび上がりました。これはメディア報道における無意識のバイアスや注目の集め方に起因する可能性があります。今後も見出しの表現については、こうした性別表記の偏りに対する指摘が続くことが考えられ、各社の表記基準や報道姿勢が議論されるでしょう。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN10ERN0Q5A410C2000000/
関税の一部停止を発表した後の9日午後、トランプ氏は個人向け金融大手チャールズ・シュワブを創設したシュワブ氏などをホワイトハウスに招いた。大統領特別補佐官兼広報顧問のマーゴ・マーティン氏がX（旧ツイッター）に上げた動画で、トランプ氏は「彼（シュワブ氏）は今日だけで25億ドル（約3600億円）も稼いだ。悪くない」と発言した。
