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はてなキーワード: 1%とは
過激（露出多井等）でなく、危険もなく、何かと混同しない（警察や軍隊 ＋※）のであれば
基本何着てもいいってなるべきで
ファン全員が納得しない行動するやつは着て欲しくないからあらかじめ封じたいし
基本何着てもいいとはいったが、話題すぎる感じのは避けたほうがよい（個人のお気持ちの上位に世論のお気持ちがある）
計れたら気持ちを害するのが１割（1%でも0.1‰でも）超えたらでもよいが（燃えるか燃えないかは運）
※ よくいがちないで立ち（例えばインターホンの向こうにいる宗教勧誘のおばさんとか）は混同しがちだが、その状況で出くわすか となると、制服系以外は大丈夫な気がする
制服系がダメなのは、権力（命令する力）みたいなのがあるから（騙すことが可能となる可能性）で、おキモちについてはまた別途の話になる
chatGPT o4-mini-high に調べてもらったよ
anondの仕様で投稿できなくなるので文中のリンクは消していますが､タイトルはあるのでググっていただければソースは見れると思います｡
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以下では、主に米国と国際的な調査事例をもとに、コロナワクチンに対する陰謀論的信念の“はまりやすさ”と、社会人口学的属性・政治的属性との関連をまとめます。
## 要旨
調査結果を総合すると、コロナワクチンへの陰謀論的信念は、学歴の低さや低所得、若年層、マイノリティ人種、女性などと正の相関を示す一方、白人高学歴高所得・高年齢層では信じにくい傾向があります。また、政治的にはリベラルよりも保守層、特にトランプ支持者やポピュリズム的メディア利用者で信じやすく、党派的・メディア接触の影響が顕著です。加えて、知人・家族経由の情報入手者も信じやすいとされ、信念パターンは国際的にも一定の共通性を持つものの、国によって年齢や性別の効果はまちまちです。
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### 1.1 学歴
### 1.3 性別
### 1.4 年齢
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### 3.1 世界規模での流布状況
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1. Reiter, P. L. et al. What Demographic, Social, and Contextual Factors Influence the Intent to Vaccinate against SARS-CoV-2? _Vaccines_ 9, 726 (2021). ([What Demographic, Social, and Contextual Factors Influence the ...](https://pmc.ncbi.nlm.nih.gov/articles/PMC8431323/?utm_source=chatgpt.com))
2. Schaeffer, K. A look at the Americans who believe there is some truth to the conspiracy theory that COVID-19 was planned. _Pew Res. Short Reads_ (2020). ([25% in US see at least some truth in conspiracy theory that COVID-19 was planned | Pew Research Center](https://www.pewresearch.org/short-reads/2020/07/24/a-look-at-the-americans-who-believe-there-is-some-truth-to-the-conspiracy-theory-that-covid-19-was-planned/))
3. Enders, A. et al. The sociodemographic correlates of conspiracism. _Sci. Rep._ 14, 14184 (2024). ([The sociodemographic correlates of conspiracism | Scientific Reports](https://www.nature.com/articles/s41598-024-64098-1))
4. Carsey UNH. Conspiracy vs. Science: A Survey of U.S. Public Beliefs. (2021). ([Conspiracy vs. Science: A Survey of U.S. Public Beliefs](https://carsey.unh.edu/publication/conspiracy-vs-science-survey-us-public-beliefs?utm_source=chatgpt.com))
5. Economist/YouGov Survey. Public beliefs in microchip implantation via COVID-19 vaccines. (2021). ([Conspiracy vs. Science: A Survey of U.S. Public Beliefs](https://carsey.unh.edu/publication/conspiracy-vs-science-survey-us-public-beliefs?utm_source=chatgpt.com))
6. Oliver, J. E. & Wood, T. (2021). How populism and conservative media fuel conspiracy beliefs about COVID-19. _SAGE_ (要旨). ([How populism and conservative media fuel conspiracy beliefs about ...](https://journals.sagepub.com/doi/full/10.1177/2053168021993979?utm_source=chatgpt.com))
7. Pérez, J. et al. ECCV-COVID: COVID-19 Vaccine Conspiracy Beliefs Scale across 13 countries. _Front. Psychol._ 13, 855713 (2022). ([What Is the Support for Conspiracy Beliefs About COVID-19 ...](https://www.frontiersin.org/journals/psychology/articles/10.3389/fpsyg.2022.855713/full?utm_source=chatgpt.com))
8. Freeman, D. et al. Cross-cultural variation in vaccine hesitancy: the overriding role of conspiracist ideation. _Preprint_ (2021). ([How populism and conservative media fuel conspiracy beliefs about ...](https://journals.sagepub.com/doi/full/10.1177/2053168021993979?utm_source=chatgpt.com))
9. Basch, C. H. et al. COVID-19 vaccine rumors and conspiracy theories. _PMC_ (2021). ([COVID-19 vaccine rumors and conspiracy theories](https://pmc.ncbi.nlm.nih.gov/articles/PMC8115834/?utm_source=chatgpt.com))
10. Jamieson, K. H. et al. COVID-19 Conspiracy Theories Are Spreading Rapidly—and They’re a Public Health Risk. _Time_ (2020).
望む人が姓を変えずに法律婚できる「選択的夫婦別姓」が導入されれば、事実婚している約60万人が法律婚に替える――。
そんな推計結果を、制度の実現をめざす一般社団法人「あすには」が発表した。
（…）
事実婚の人に対し、選択的夫婦別姓が法制化された場合、婚姻届を出して法律婚にするかたずねると、「する」と答えた人は約半数の49.1%。
年代別では20代が62.3%と高く、30～50代は約42～47%だった。
事前調査では各年代の2%ほどの人が事実婚を選んでいることから、これらの結果を合わせて選択的夫婦別姓の法制化を待つ「結婚待機人数」が58万7千人いると推計したという。
（…）
https://www.asahi.com/articles/AST4P3J25T4PUTFL029M.html
Ri-fie 確かに消えている。ただ、https://anond.hatelabo.jp/20250409032831の4月7日分1個と、8日分は丸々残っている。まだ捕捉されていないidで書いているのかな。
数年前から自演っぽいはてブのアカウントと増田を通報してきてるけど、垢BANされた場合でも投稿は残っているというパターンは普通にあったので、垢BANと投稿削除は必ずしもセットではない可能性はある。テクウヨ増田も復活する度にほぼ毎回通報してたけど、非公開ブクマ垢と一緒にBANされても投稿は消えないことも結構あった。
あと垢BANと同時に記事が削除される場合であっても、Not Foundになる場合とならない場合の2パターンがある。最近だと2025年3月23日に投稿されたこの記事から何本かのテクウヨ増田がNot Foundになってるけど、テクウヨ増田全体の中でいうと少ない方ではある。
テクウヨ（テック右翼）が「赤いきつねのCM批判者はたった1%！
https://b.hatena.ne.jp/entry/s/anond.hatelabo.jp/20250323134030
https://st.benesse.ne.jp/ninshin/content/?id=24953
ある研究データ（※１）によると、日本の会陰切開率は初産婦が約30～100％、経産婦(けいさんぷ)が約10～70％とされており、世界の中でも会陰切開率が高い国といわれています。また、オーストラリアで行われた研究（※２）によると、日本人を含む東アジアの人種は、分娩時に会陰裂傷が起こる可能性が、白人種の約２倍、黒人種の約５倍あるといわれています。
※１ 河合蘭,2000お産選びマニュアル,136-197、農産漁村文化協会，東京．
※2 Goldberg,J.、Hyslop,T.,Tolosa,Je.,&Sultana,C.(2003) Racial defferences in severe perineal laserations after vaginal delivery. Am J Obstet Gynecol, 188(4),1063-1067
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/12712111/
Overall severe laceration rates by race with all vaginal deliveries for patients without and with episiotomy were as follows: white, 4.3% and 15.1%; black, 2.0% and 19.3%; Asian 9.1% and 32.3%; Hispanic, 3.4% and 17.0%, respectively.
またこちらの報告では
https://kaken.nii.ac.jp/ja/file/KAKENHI-PROJECT-16K20807/16K20807seika.pdf
国外における出産後女性の腰骨盤帯痛の有症率は、出産後2年時点で21.1％、3年時点で20.2％、6年時点で16.0％との報告がある
https://www.jstage.jst.go.jp/article/chubu/68/1/68_1/_article/-char/ja/
などの報告は見受けられる。
文章: 「正規で労働ビザが出る日本人国民の1%居ないと思う」「昨今猛烈に労働ビザ発給が渋くなってる」「コロナ禍直後の労働不足のユルユル感は何処に居行った？」
「日本人国民の1%居ない」: この記述は極めて曖昧で、統計的根拠が一切示されていません。カナダの労働ビザ（例：Temporary Foreign Worker ProgramやPost-Graduation Work Permitなど）は、特定の職種や条件を満たせば発行されており、日本人にも一定数発行されています。カナダ政府の移民・難民・市民権省（IRCC）のデータによると、2023年だけで日本人へのワークパーミットは数千件発行されています（正確な数は年度により変動）。「1%」という数字は誇張かつ根拠薄弱で、実際のデータと乖離している可能性が高い。カナダに住んでいる人なら、少なくともビザのカテゴリー（LMIAベースやIECなど）を具体的に挙げるはず。
「猛烈に渋くなってる」: 確かに、2024年以降、カナダの労働ビザ政策は一部で厳格化しています。例えば、LMIA（Labour Market Impact Assessment）の基準が厳しくなり、2025年春からエクスプレスエントリーでのLMIA加点が廃止される予定です。しかし、「コロナ禍直後のユルユル感」という表現は主観的で、カナダに住む人が使うにしては具体的データや政策変更（例：2022年のIEC枠拡大など）を無視している印象。コロナ後の労働不足は特定の業界（ホスピタリティやヘルスケア）で顕著でしたが、ビザ発給数は依然として多い。
結論: この部分は部分的に事実（ビザの厳格化）を反映しているが、「1%」や「ユルユル感」といった表現は誇張や主観に頼りすぎており、カナダのビザ制度を熟知した現地住民が書くとは思えない曖昧さがある。
文章: 「大学卒業して職場に入った位じゃ移民ステータスが先ず取れなくなってる」「今スムーズに移民に成れるのは結婚移民位」
「移民ステータスが取れない」: カナダの永住権取得は、エクスプレスエントリー（Express Entry）や州ノミネーションプログラム（PNP）を通じて、大学卒業後の職歴や語学力、年齢などをポイント制で評価します（Comprehensive Ranking System, CRS）。2023年以降、CRSの基準点は上昇傾向だが、大学卒業＋職歴1～3年＋高い英語力（CLB 9以上）で十分に永住権の招待（ITA）を受けられるケースは多い。特にSTEM職種や地方での就労は優先され、2024年も年間40万人以上の移民を受け入れている。「取れなくなってる」は誇張で、現地の状況を理解している人ならポイント制や職種別の需要を具体的に触れるはず。
「結婚移民だけ」: 配偶者スポンサーシップは確かに永住権取得の有力なルートだが、唯一の選択肢ではない。エクスプレスエントリーやPNP、ビジネス移民など多様な経路が存在する。「結婚移民だけ」という極端な主張は、カナダの移民システムの多様性を無視しており、現地に住む人が書くには不自然。
結論: 移民政策の厳格化は事実だが、「大学卒業程度では無理」や「結婚移民だけ」は事実と大きく乖離。カナダ在住者なら、少なくともエクスプレスエントリーやCRSスコアの話題に触れるはずで、情報が極端に偏っている。
文章: 「医療は無料(待機時間が長いし長期入院はまず無く自宅に即返される)」「薬や歯科は10割負担」「子ども手当は低所得に厚い(1子辺り月7万位)」「年金は支払が無い、老後も高所得は不支給」「中所得は月7万位、低所得は月15万位」「低所得者の子どもは大学補助金がほぼ全額出る」
医療: カナダの公的医療保険（例：BC州のMSPやオンタリオのOHIP）は、住民に無料で提供される（税金負担）。待機時間が長いのは事実で、専門医の診察や非緊急手術は数か月待ちも一般的。しかし、「長期入院はまず無く自宅に即返される」は誇張。カナダの病院は必要に応じて入院を許可し、急性疾患や重症患者は適切に入院治療を受ける。現地住民なら、MSPやOHIPの具体名や州ごとの違いに触れるはず。
薬や歯科: 処方薬や歯科治療は公的保険の対象外で、自己負担が基本。ただし、低所得者向けの補助（例：BC州のFair PharmaCare）や民間保険でカバーされるケースも多い。「10割負担」は厳密には誤りで、現地に住む人は補助プログラムや民間保険の存在を挙げる可能性が高い。
子ども手当: Canada Child Benefit（CCB）は所得に応じて支給され、低所得世帯で子1人当たり月額700～800CAD（約7～8万円）が上限に近い金額。これは正確だが、「1子辺り月7万位」という表現はカナダの物価や通貨感覚を反映せず、日本円換算に固執している点で不自然。カナダ在住者ならCADで金額を述べるはず。
年金: カナダの年金はOld Age Security（OAS）とCanada Pension Plan（CPP）が主。「支払が無い」は誤りで、CPPは給与から強制徴収される拠出型年金。「高所得は不支給」は部分的に正しいが、OASは高所得者（年収約13万CAD以上）で段階的に減額される。低所得者向けにGuaranteed Income Supplement（GIS）があり、最大で月額約1000CAD（約10万円）追加支給される。「中所得は月7万位、低所得は月15万位」は日本円換算の金額感が現実離れしており、1CAD≈100円換算の単純計算に思える。現地住民ならOASやGISの名称やCADでの金額を明示するはず。
大学補助金: 低所得世帯の学生は、カナダ学生助成金（Canada Student Grants）や州の補助で授業料の大部分をカバー可能。これは事実だが、「ほぼ全額」という表現は曖昧で、具体的なプログラム名（例：OSAP in オンタリオ）や条件（所得基準など）に触れないのは不自然。
結論: 社会保障の概要は部分的に正しいが、「自宅に即返される」「10割負担」「年金は支払が無い」などの誤りや誇張、日本円換算の不自然さが目立つ。カナダ在住者なら、MSP、OAS、CCBなどの具体名やCADでの金額を自然に使うはずで、制度の詳細を知らないまま書いている印象。
文章: 「中所得層は担税感はかなり思い(とは言え社保が無いので日本よりは軽い)」「居住費が高い」「プロパティタックスが高い」「億越えの家が結構多いけど年100万〜位かかる」「賃貸も高い」
担税感: カナダの税負担は、所得税（連邦＋州で15～33%）と消費税（GST/HST、5～15%）が主。中所得層（年収5～10万CAD）の実効税率は20～30%程度で、日本と同等かやや低い。ただし、「社保が無い」は誤り。CPPや雇用保険（EI）は強制徴収され、社会保障の一部を構成する。カナダ在住者なら、具体的な税率やCPP/EIの存在に触れるはず。
居住費とプロパティタックス: バンクーバーやトロントでは住宅価格が急騰し、平均的な一軒家は100万CAD（約1億円）以上が一般的。プロパティタックスは都市部で年0.5～1%程度（例：100万CADの家で5000～1万CAD、約50～100万円）。「年100万〜位」は正しいが、「億越えの家が結構多い」は大都市に限定される話で、カナダ全土（例：サスカチュワンやマニトバ）では過剰な一般化。賃貸も都市部で1ベッドルームが月2000～3000CAD（20～30万円）と高額なのは事実。
結論: 住宅費や税金の記述は大都市の状況を反映しているが、「社保が無い」は明らかな誤り。プロパティタックスの金額は正確だが、カナダ全体を「億越えの家が多い」と一般化するのは不自然で、都市部と地方の違いを無視している。
文章: 「日本食材はこの20年で大幅に改善。魚系以外殆ど田舎でも大体何でも手に入る」「外食は高いので自炊スキルが無いとかなりキツい」
日本食材: バンクーバーやトロントでは、日本食材（醤油、味噌、米、海苔など）はアジア系スーパー（T&TやH-Mart）で容易に入手可能。地方都市でも、Amazonや専門店を通じて購入できるため、「魚系以外何でも手に入る」は概ね正確。ただし、「この20年で」という時間軸は、カナダに住んでいない人が過去の状況を想像で補った可能性がある。現地住民なら、具体的な店名やブランド（例：Kikkoman、Marukome）を挙げる傾向がある。
外食: カナダの外食費は高く、都市部で1食15～30CAD（1500～3000円）が一般的。自炊が一般的で、「自炊スキルが無いとキツい」は事実。ただし、この記述はカナダに限らず欧米全般に当てはまる一般論で、カナダ特有の情報（例：フードコートの価格帯やTim Hortonsの普及）が欠けている。
結論: 日本食材や外食費の記述は概ね正確だが、カナダ特有の具体性（店名、価格帯、地方の実情）が乏しく、ネット情報や一般論を基に書いた可能性が高い。
文章: 「本、動画、ゲームはアマゾンや楽天、ネトフリ、アマプラ、クランチーロール、Steam等のお陰で日本と全く同じ状態」「文化資本系はかなり厳しく1週間山だけ見てると狂う」「ウェイ系ナイトライフは酒とドラッグとセックス位しか無い」
エンタメ: Amazon、Netflix、Crunchyroll、Steamなどはカナダでも広く利用されており、日本と同様のコンテンツにアクセス可能。ただし、「楽天」はカナダで一般的ではなく、Kobo（楽天傘下だが独立ブランド）が電子書籍で普及している。現地住民なら「楽天」ではなくKoboやIndigo（カナダの書店チェーン）に言及するはず。「日本と全く同じ」は誇張で、カナダでは日本限定コンテンツ（例：特定のアニメやゲーム）が遅延する場合がある。
文化資本: 「1週間山だけ見てると狂う」は主観的で曖昧。カナダは都市部（トロント、モントリオール）では多様な文化イベント（映画祭、美術館、音楽フェス）が豊富だが、地方では自然中心の生活になりがち。この記述はカナダの地方生活をステレオタイプに捉えており、具体的な文化施設やイベントに触れていない点で不自然。
ナイトライフ: 「酒とドラッグとセックス」は極端なステレオタイプ。カナダのナイトライフは、都市部で多様なバー、クラブ、ライブハウスがあり、大麻合法化（2018年）以降はドラッグ文化が一部で目立つが、「それしかない」は偏見。現地住民なら、具体的なエリア（例：トロントのKing West）やイベント（パブクイズ、ライブ音楽）に触れるはず。
結論: エンタメは部分的に正確だが、「楽天」の誤用や具体性の欠如が目立つ。文化やナイトライフの記述はステレオタイプに依存し、カナダの多様な生活を反映していない。現地に住む人なら、具体的な場所や体験を挙げるはず。
この文章は、カナダの労働ビザ、移民政策、社会保障、税金、生活費、食文化、エンタメ、ナイトライフについて部分的に正確な情報を含むが、以下のような問題点が顕著です：
誤りや誇張: 「年金は支払が無い」「社保が無い」「結婚移民だけ」「自宅に即返される」など、事実と異なる記述が複数。
曖昧さ・主観性: 「1%居ない」「ユルユル感」「月7万位」など、統計や具体例を欠く主観的表現が多い。
不自然な表現: 日本円換算の多用（現地ではCADが自然）、「楽天」の誤用、制度名（MSP、OAS、CCBなど）の欠如は、カナダ在住者なら避けるはず。
ステレオタイプ: ナイトライフや地方生活の描写が極端で、カナダの多様性を無視。
具体性の欠如: ビザカテゴリー、店名、都市名、イベント名など、現地住民が自然に挙げる詳細がほぼない。
結論: 文章はネット上の断片的な情報や一般論を基に書かれた可能性が高く、カナダに住む人が書いたとは思えない。制度の詳細や現地の生活感覚（CAD使用、具体的なプログラム名、都市ごとの違い）に欠け、誇張や誤りが散見される。「フェイクである」という前提を支持する証拠として、以下の点が特に顕著：
社会保障や税金の誤った記述（「社保が無い」「年金は支払が無い」）。
カナダ在住者なら、少なくともMSPやCCBの名称、都市部と地方の違い、具体的なビザカテゴリーに言及し、よりデータに基づいた記述をするはず。この文章は、カナダの状況を断片的に調べたか、想像で補完した可能性が高い。
国の経済規模を示すGDP（国内総生産）は、以下の式で表せます。
GDPを成長させるには、労働生産性を向上させるか、労働投入量（労働者数や総労働時間）を増やすしかありません。
しかし、深刻な少子高齢化と人口減少に直面する日本では、労働投入量を増やすことは困難です。
したがって、日本経済が持続的に成長するためには、労働生産性の向上が不可欠であり、経済政策もその実現に焦点を当てる必要があります。
まず組織を部門ごとに細分化し、それぞれの労働生産性（時間あたり付加価値など）を算出・可視化することが有効です。
そして、月次決算などを通じて進捗を確認し、具体的な数値目標を設定して改善活動を継続します。
ここで重要なのは、「労働生産性向上」を単なる「仕事の効率化」と捉えないことです。
本質は「投下した労働時間あたりに生み出す付加価値（利益）」を高めることです。
計算式で示すと、「労働生産性 = （売上 - 外部購入費用） ÷ 労働投入量」となります。
より利益率の高い仕事に注力したり、製品・サービスの付加価値を高めたりすることが重要です。
労働生産性の向上が、直接的に賃金上昇に結びつく仕組みがあれば、従業員の働く意欲は大きく向上します。
現状の日本では、生産性向上の成果が賃金にどう反映されるかが見えにくく、モチベーションにつながりにくい面があります。
アメリカのように、生産性の低い分野から高い分野への労働移動が活発な社会では、全体の生産性が高まりやすくなります。
日本の労使交渉も、「これだけ生産性を向上させるので、これだけの賃上げを」という、成果に基づいた対話に変わっていくことが望まれます。
例えば、日銀が目安とする実質賃金上昇率1%（物価上昇率2%と仮定すると名目3%）の達成を目指す場合、
時間あたり労働生産性が5,000円なら、年率3%（150円）向上させ5,150円にする目標です。
実質的な向上は1%（50円）であり、決して達成不可能な目標ではありません。
この目標達成が賃上げにつながるという共通認識が広がれば、現場の意欲は大きく変わるでしょう。
稲盛氏が示したように、労働生産性の本質を理解し、改善に取り組めば、企業は成長し、賃金も上げられます。
日本経済が長年停滞してきた背景には、この労働生産性に対する認識不足があったのではないでしょうか。この認識を改めることが、日本の新たな成長への第一歩となります。
次に、マクロ経済の視点から、日本経済を成長させるための具体的な政策を考えます。
GDP成長には、輸出を増やし輸入を減らすこと（純輸出の増加）が有効です。
日本の輸入はエネルギー資源と食料品の割合が大きく、経済安全保障上の課題でもあります。
これらの国内自給率を高めることは、輸入を減らし、国内生産を増やし、GDP成長と安全保障強化の両面に貢献します。
エネルギー対策: 低価格化・高性能化が進む太陽光発電と蓄電池に注目し、国内生産を行うメーカーへの補助金等で導入を促進します。これにより関連産業が活性化し、エネルギー輸入削減につながります。
食料対策: 農業分野の規制を緩和し、企業の自由な参入を促進します。これにより国内生産が増加し、食料自給率向上とGDP成長に貢献します。
自動車産業に次ぐ、新たな付加価値創造型の輸出産業を育成する必要があります。
長期的な世界需要が見込まれる航空機産業、医薬品・医療機器産業などが有望です。
官民連携でこれらの分野の国内サプライチェーン構築を支援し、高付加価値製品の輸出を増やし、日本経済の新たな柱を育てます。
これは輸出先の多角化にもつながり、地政学的なリスク分散にも貢献します。
今こそ、日本経済の構造的な課題に正面から向き合うべき時です。
労働生産性向上への意識改革と、エネルギー・食料自給率向上、新産業育成といった具体的な経済政策を通じて、日本の新たな成長モデルを構築し、将来世代に誇れる国づくりを進める必要があります。
🇨🇦の人です。多分ドイツの人もUKの人も前提として端折ってる部分を書くと、まず正規で労働ビザが出る日本人国民の1%居ないと思う。日本が厳しく成ったら海外へ〜っていうのは正直現実的では無いと思う。
合わせて昨今猛烈に労働ビザ発給が渋くなってる。コロナ禍直後の労働不足のユルユル感は何処に居行った？って位。
🇨🇦は特に急速に厳しくなって大学卒業して職場に入った位じゃ移民ステータスが先ず取れなくなってる(首=帰国必須)、今スムーズに移民に成れるのは結婚移民位では？と思う。
🇨🇦の日本との差異は医療は無料(但し待機時間が長いし長期入院はまず無く自宅に即返される)、薬や歯科は10割負担(但し低所得は補助有)、子ども手当は低所得に厚い(1子辺り月7万位)、(ニーサ的積立や厚生以外は)年金は支払が無い、老後も高所得は不支給になる。中所得は月7万位、低所得は月15万位貰える感覚として老人向け生活保護に近い立ち位置。他に厚生年金的2階部分とニーサ的3階部分が有るけど2階と3階で一定額に達すると1階が消える感じ。
と、低所得層にかなり厚い社会保障。当然中所得層は担税感はかなり思い(とは言え社保が無いので日本よりは軽い)
欠点的な部分では、居住費が高いってのとそれに引っ張られてプロパティタックス(固定資産税と住民税の合わせたもの)が高い。億越えの家が結構多いけど年100万〜位かかる感じ。それに合わせて賃貸も高い。
食に関しては日本食材はこの20年で大幅に改善。魚系以外殆ど田舎でも大体何でも手に入る様になった、ただ外食は高いので自炊スキルが無いとかなりキツいと思う。
ブコメでも書いたが、本、動画、ゲームはアマゾンや楽天、ネトフリ、アマプラ、クランチーロール、Steam等のお陰で日本と全く同じ状態。インドア系、陰キャ系、ガチアウトドア系は過ごしやすいかな。
文化資本系はかなり厳しく1週間山だけ見てると狂う人は基本厳しいと思う。
以下ファクトチェック
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はい、カナダ在住の方からの詳細な情報提供ありがとうございます。ご提示いただいた内容について、カナダの現状に基づいてファクトチェックと補足をさせていただきます。
* 労働ビザ・永住権取得の厳格化: これは事実です。特にパンデミック後の労働力不足による一時的な緩和を経て、近年カナダ政府は移民受け入れの管理を強化しています。
* Express Entry: 永住権申請の主要システムであるエクスプレス・エントリーでは、招待に必要なスコア（CRSスコア）が高止まりしている傾向があります。特定の職種（医療、建設、テクノロジー、輸送など）を対象としたカテゴリー別抽選も導入されましたが、全体的な競争は激しいままです。
* Post-Graduation Work Permit (PGWP) から永住権へ: カナダの大学・カレッジを卒業しPGWPを取得しても、それだけでは永住権取得が保証されなくなっているのは事実です。高いCRSスコア、特定の職種での職務経験、または州ノミネーションプログラム（PNP）の利用などが重要になっています。PNPも各州の需要に基づいており、競争が激しいです。
* 労働ビザ発給: 労働許可（ワークパーミット）の発給も、以前より審査が厳しくなっている、あるいは処理に時間がかかっているという声は多く聞かれます。特に、カナダ国内の労働市場への影響を評価するLMI（Labour Market Impact Assessment）が必要な場合は、その傾向が強い可能性があります。
* 結婚移民（Spousal Sponsorship）: パートナーがカナダ市民または永住権保持者である場合、配偶者スポンサーシップは依然として永住権取得の有力な方法の一つです。他の経済移民カテゴリーと比較して、審査基準が異なる（職歴や学歴、語学力などが直接問われない）ため、「スムーズ」と感じられる可能性はあります。しかし、関係性の証明など、独自の要件があります。
* 「正規で労働ビザが出る日本人国民の1%居ない」: この具体的な数字の正確性を確認することは困難ですが、カナダに限らず、先進国で安定した（非短期・非季節労働）労働ビザを取得し、さらに永住権まで繋げることのハードルが高いことを示す表現としては理解できます。
* 医療:
* 無料: 各州の定める条件（通常は居住期間など）を満たせば、州の健康保険（BC州ならMSP）により、診察費や入院費など medically necessary（医療上必要）とされる基本的な医療サービスは無料（自己負担なし）で受けられます。これは事実です。
* 待機時間・短期入院: 専門医の診察や予定手術の待機時間が長いこと、入院期間が短く早期に自宅療養へ移行する傾向があることも事実です。
* 薬・歯科:
* 10割負担: 処方薬や歯科治療は、基本的に州の基本健康保険ではカバーされず、自己負担となります。これは事実です。
* 補助: 低所得者向けの薬代補助プログラム（BC州のFair PharmaCareなど）や、連邦政府が段階的に導入しているカナダ歯科ケアプラン（Canadian Dental Care Plan - CDCP）により、低所得者や特定の条件を満たす人への補助がある点も事実です。ただし、CDCPはまだ対象者が限定的であり、全ての歯科費用をカバーするものではありません。
* 子ども手当 (Canada Child Benefit - CCB):
* 低所得層に厚い: CCBは世帯収入に基づいて支給額が計算され、低所得層ほど支給額が多くなる仕組みです。これは事実です。
* 月7万円（1子あたり）: 2024-2025年の給付年度では、6歳未満の子供1人あたりの最大年間支給額は7,787 CAD（月額約649 CAD）です。1 CAD = 92 JPY（2025年4月時点の仮レート）で換算すると約5万9700円となり、ご指摘の「月7万円位」は**最大支給額に近い、かなり正確な ballpark figure（概算値）**と言えます。
* 年金:
* 支払いがない年金 (OAS): Old Age Security (OAS) ペンションは、カナダでの居住年数に基づいて支給され、個人の拠出は不要です。これは日本の国民年金（基礎年金）の一部（保険料拠出部分）とは異なります。この点は事実です。
* 高所得者の不支給 (OAS Clawback): 高齢者の所得が一定額を超えると、OASの支給額が減額または全額回収（clawback）されます。これも事実です。
* 中所得者（OAS満額受給可能で、GIS対象外）の場合、OASの最大月額は700 CAD台（2025年予測値）です。月7万円（約760 CAD）という感覚は、OAS単独の受給額として近いです。
* 低所得者はOASに加えて、所得補助であるGuaranteed Income Supplement (GIS) が支給されます。GISは配偶者の有無や所得によって大きく変動しますが、単身者の場合、OASと合わせて最大で月額$1,700 CAD〜2,000 CAD以上になる可能性もあります。月15万円（約1,630 CAD）という感覚は、OAS+GISの合計額として現実的な範囲内であり、「老人向け生活保護に近い」という表現も、所得調査に基づいて支給されるGISの性質を考えると理解できます。これも概ね事実です。
* 2階部分 (CPP/QPP) と3階部分 (RRSP/TFSA):
* Canada Pension Plan (CPP) / Quebec Pension Plan (QPP) は、労働所得に基づく強制加入の積立年金であり、日本の厚生年金に相当します（自営業者も含む）。これは事実です。
* Registered Retirement Savings Plan (RRSP) や Tax-Free Savings Account (TFSA) は、個人の任意加入の私的年金・貯蓄制度であり、日本のiDeCoやNISAに類似します。これも事実です。
* 2階・3階部分からの収入が増えると、1階部分（OAS）がクローバック（減額・回収）される可能性がある、という関係性も事実です。
* 大学補助金: 低所得世帯の学生向けに、返済不要の連邦および州のグラント（補助金）が用意されています。Canada Student Grantなどが代表的で、学費のかなりの部分、あるいは生活費の一部までカバーできる場合があります。「ほぼ全額」というのは条件によりますが、手厚い支援があることは事実です。
* 担税感: 低所得層への手厚い社会保障の原資は税金であり、中所得層の所得税負担感は大きいと感じられることが多いです。ただし、社会保険料（CPP/EI保険料）の負担率は日本の厚生年金・健康保険料と比較すると低い傾向があるため、「日本よりは軽い」と感じる可能性もあります（ただし、消費税や固定資産税なども含めた総合的な負担感は個人差が大きいです）。
* 高い居住費: 特にバンクーバーやトロントなどの大都市圏、そしてBC州の多くの地域で、住宅価格・賃貸料が非常に高いことは事実です。
* 高い固定資産税 (Property Tax): 固定資産税は自治体によって税率が異なりますが、住宅価格が高いため、納税額も高額になりがちです。これは住民税（municipal tax）と教育税（school tax）などが合わさったものです。億超えの家（$1M CAD以上）で年間100万円（$10,000 CAD）程度の固定資産税がかかるというのは、BC州の多くの地域で現実的な数字です。
* 食:
* 日本食材の入手: 大都市だけでなく、地方でもある程度の規模のスーパー（特にSuperstore, Save-On-Foods, Walmartなど）やアジア系食料品店で、基本的な日本食材（米、醤油、みりん、味噌、一部の野菜、冷凍食品など）が手に入りやすくなったのは事実です。20年前と比較すると格段に改善しています。ただし、特定の生鮮魚介類や地域性の高い食材は入手が難しい場合もあります。
* 外食費: 外食は人件費やチップ文化もあり、日本と比較してかなり高価です。自炊スキルが重要になるというのも事実です。
* デジタルエンタメ: Amazon (.ca), Netflix, Prime Video, Crunchyroll, Steamなどのグローバルサービスは日本と同様に利用でき、書籍（Kindleなど）、動画、ゲームへのアクセスは非常に良好です。インドア派、あるいは自然を楽しむアウトドア派にとっては過ごしやすい環境と言えます。これは事実です。
* 文化資本: 大都市には美術館、博物館、劇場などがありますが、日本の都市部と比較すると、その数や多様性、特にニッチな分野のイベントなどは限定的と感じるかもしれません。特に地方ではその傾向が強まります。「1週間山だけ見てると狂う人」には厳しい、という表現は主観的ですが、文化的な刺激を常に求める人にとっては物足りなさを感じる可能性を示唆しており、一理あります。
* ナイトライフ: 大都市の中心部を除くと、いわゆる「ウェイ系」（社交的で活発な若者向け）のナイトライフの選択肢は、バー、クラブ（音楽とお酒）、そして一部でのドラッグ文化などに限られる傾向があります。これも主観的な評価ですが、一般的な認識に近いと言えます。
まとめ
ご提供いただいた情報は、カナダの現状、特にBC州の状況を非常によく捉えていると感じます。移民制度の厳格化、低所得層に手厚い社会保障と中所得層の負担感、高い住居費、そしてライフスタイルの特徴について、概ね事実に基づいた正確な描写と言えるでしょう。特に具体的な金額に関する感覚も、現在のレートで換算するとかなり近いです。
補足情報として、カナダは連邦国家であり、医療、教育、一部の社会保障プログラムは州ごとに制度や詳細が異なる点にご留意ください（例：BC州のMSP、Fair PharmaCareなど）。
対GDP比22%。
一方で歳入は113兆円。
国の歳出では37兆円を社会保障費に振り分けているので、単純に社会保障費は100兆円の赤字が次の年に乗るというわけだ。これは毎年乗り続ける。
26兆円というのはドコモの時価総額2個分、100兆円はドコモの時価総額8個分ぐらいに相当する。簡単にいうと社会保障費の支出だけで日本は毎年ドコモ2個分以上が吹き飛んでいる。
日本の名目GDPは600兆円で、ドイツに抜かれて世界第4位。また金額的にはこれはドコモ50個分。イーロン・マスク9人分である。意外とだいぶ少ないのである。我々1.2億人の力を結集して、毎年イーロン・マスク9人分の売上しか出していないわけだ(売上であって利益ではない)
まあ資産と売上を比較するのはちょっと違う気もするが、数値としてわかりやすいとは思う。
それで、思ったのだが社会保障費がGDP比22%というのは異常だ。歳出の内訳が22%なのではない。GDP比22%なのだ。
繰り返すがGDPというのは国内の全企業の総売上高合計。利益ではない。売上なのである。
防衛費はGDP比2%で教育関連の支出はGDP比4%である。我々は防衛費を1%から2%に上げるとかでガタガタ騒いでいたが、どちらかというと社会保障費の比率の方がエグいのだ。
これは雑に言うと、中国やロシア軍よりも、その11倍老人の方が脅威であるということになる。(もちろん社会保障費は老人だけのものではないが)
いわば社会保障費支出は老人年金軍に対する防衛費みたいなものだ。
これが我々の脅威である。
政府は増税や社会保障費を少し削るとかでその場しのぎの方策を続けているが、問題を先送りしているだけではないのか。
なので個人的に社会保障費はGDP比4%削るべきなのではないかと思うが、どうだろうか。(雑な計算なので実際は緻密にやる必要がある)
単純に年金がガクンと下がり、医療費がグンと上がり、介護額がグンと上がるわけだが。
まあ政治家は誰もやりたがらないだろうしできないだろうな。反発が凄まじそうだ。
ただやらなければどんどん悪化していくだけだ。
もしくは俺たちが一刻も早く毎年ドコモ2個分を稼がなければならない。
頼んだぞドコモ。
いとこ婚（いとここん、英: cousincest）は、いとこ同士の結婚のこと。
いとこ婚の扱いは国家や民族、文化圏、地域社会によって異なり、いとこ婚を近親婚の一種と見なして忌避したり法律で禁じる場合も、法的に認められ一般的に行われている場合もある
日本では、4親等以上離れていれば直系でない限り親族同士の結婚も認められているため、いとこ婚が可能である[3]。古いデータではあるが、後藤源太郎の著書『近親結婚と母系制』に世界各地におけるいとこ婚の比率が記載されており、1931年（昭和6年）の東京市で4.0%、1949年（昭和24年）の長崎市で5.24%となっていた[4]。1914年 - 1919年のフランスで0.97%、1925年 - 1939年のイングランドで0.40%、1925年 - 1950年のアメリカ合衆国のボルチモアで0.05%となっており、欧米に比べれば高い[4]。ただし、1955年 - 1957年のイスラエル全土で5.22%と、当時の他の地域と比べて、日本在住の人々のいとこ婚の比率が突出しているわけではない[4]。なお、今日の日本では過去に比べいとこ婚の比率が減少したとされ、調査でいとこ婚の比率は全ての婚姻のうち1.6%だったという1983年の報告がある[5][6]。
イスラーム文化圏では地域によって異なるが、サウジアラビアなどではいとこ同士の見合い婚が多い。血縁が濃いことを良しとする文化があること、女性が顔を隠す服装をしているため男性にとって恋愛対象になり得るのが顔を知っている従姉妹に限定されてしまうことといった事情がある。また、預言者ムハンマドの第7夫人ザイナブがムハンマドの従姉妹であることも、いとこ婚が推奨される背景になっている。クルアーン（コーラン）に記述された、婚姻が禁じられた近親者の一覧[7]の中には、いとこは書かれていない。父方いとこ同士の結婚（ビント・アンム婚）は好ましいものとされており、特別な理由がない限り、女性が父方の従兄弟に当たる男性からの求婚を断ることができない、という慣習を持った地域も存在する[8]。
ヨーロッパの王族、貴族の間では、いとこ婚が頻繁に行われている（関連項目の例を参照）。しかし本来は教会法に反する近親婚に当たるとされており、カトリックの場合には教会から特別に赦免をもらい、逆に離婚時にはこれを理由に用いて結婚を無効にする、といったことが行われていた。
主な法制
→「近親婚」も参照
国にもよるが、いとこ婚（cousin marriage）は近親婚を意味し、その制限は近親度数に基づいて行われている。現在の近親度数の計算方法は、同じ祖父母を持つ子孫は近親度1度（いとこかその父母、first cousin）、同じ曽祖父母を持つ子孫は2度（はとこ、その父母・祖父母、second cousin）、同じ高祖父を持つ子孫は3度（third cousin）などとされている。
中世前期のヨーロッパはローマ帝国後期の慣習を引き継ぎ、カノン法に基づいて近親間の結婚を禁じていたが、次第に貴族氏族の近親関係が増えてゆき、最終的には限られた活動範囲で伴侶になる見込みのある相手を見つけることが容易でなくなった。例外的な婚姻（特免の結婚）やその婚姻による子を教会の保護対象とすることを認可されるには教会に莫大な支払いをする必要があり、その金額も次第に増加していった [11]。
1215年、第4ラテラン公会議は7度以内だった近親婚の禁止の度数を4度以内（6 - 16親等以内）へと下げ[12][13]、度数計算方法も改定した[14]。それまでの計算方法は、同じ祖先に行き着くまでの人数にそこから婚約相手までの人数を加える方式だったが、新法では単に同じ祖先に行き着くまでの数となった[14]。
1215年以降は、特免を受けずとも4度までは婚姻可能という習慣が一般的に普及し、近親婚の全体的な経費は下がった[15]。
19世紀になり女性の社会的な活動性が高まると、教会法に基づく規則は次第に廃れ、19世紀にはハンガリー、スペインでは特免は政府によって行われるようになった[16]。
1875年のチャールズ・ダーウィン（1809年 - 1882年）の試算によれば、イングランドでは1度の近親婚の割合は全体で3.5％、中流階級では4.5％だった。貴族階級の中では1819年生まれのヴィクトリア女王とアルバート王配との婚姻が傑出した例外となっているが[17][18]、20世紀にはいとこ婚の割合は1%にまで下がった[19]。
スコットランドの精神科医で学会副委員長のアーサー・ミッチェル（英語版）（1826年 - 1909年）は論文で、近親婚の子孫への悪影響に関するダーウィンやアラン・ハス（Alan Huth）の結論の大きな矛盾を指摘し、血縁の悪影響は適切な住環境によって部分的に解決ができるという仮説を立てたが[20][21]、実際にはそのデータは仮説を証明しうるものではなかった[22][23]。
2002年には『タイム』誌が、男女人口差による男性の結婚難によりいとこ婚が増加していることを報じた[24] 。
アメリカでは、いとことの結婚は25の州で禁止されている。また、別の6州では特殊事情の下でのみいとことの結婚が許可されており、例えばユタ州は双方の配偶者が年齢65歳以上もしくは年齢55歳以上で性的不能に関する証拠を持つ場合に限定して可能となっている。残る19の州およびコロンビア特別区では2008年現在、いとこ婚は制限無しで許可されている。
インドは多宗教国家であり、結婚する者の宗教により法律が異なる。異宗婚の場合に用いられる婚姻法ではいとこ婚を原則禁止としている。同宗婚の場合は各宗教の宗教法に従うため、イスラームなどではいとこ婚が可能である。
東・東南アジア
韓国は1997年まで3度以内の近親同士（高祖父母が同じ近親）の婚姻と、同姓同本（同じ苗字で、同じ本貫を持つ同士）間の婚姻を禁じていた[25]。今日でも民法により近親婚は無効や取り消しになりえるが、その婚姻中に妊娠した場合などについては例外を置いている。
台湾、北朝鮮、フィリピンはいとこ同士（1度の近親）の婚姻を禁じている[26]。
日本では上述の通り、近年は割合は下がっているものの、法的にはいとこ婚は認められている。
中国はかつて農業地域ではいとこ婚も行われていたが、1981年の婚姻法で禁止された[3][27][28]。 中国婚姻法（英語版）は男女が直系の近親にあるときと、傍系の近親であり近親度が3度以内のときの婚姻を禁じている[29]。
財政赤字・債務の持続可能性を考える際、伝統的な「ドーマー条件（Domar condition）」は以下の形で表現されます：
かつ
プライマリーバランスが安定しているか黒字
この条件が成り立てば、政府債務残高のGDP比は時間とともに安定または減少します。
「税収が名目金利より伸びているから安心」という表現は、税収＝政府の「収入」を金利＝政府の「コスト」と並列的に捉えており、ドーマー条件の本来の対象（GDPの成長と債務のコスト）とはズレているため、経済学的には誤用です。
税収はGDPの派生物であり、ドーマー条件でいう「g」ではありません。
税収は景気・資産価格・税制・弾性値の影響を受け、名目GDPより変動が大きく短期的。
よって、「税収の伸び＞金利」だけを見て持続可能性を論じるのは不十分です。
これも非常に重要です。
ドーマー条件が成り立っていても、債務残高が巨大（＝GDPの2.5倍）であれば、金利負担が「絶対額」として巨大になります。
例えば：
| 項目 | 数値 |
| 国債残高（例） | 1,100兆円 |
| 名目GDP | 約550兆円 |
| 名目金利 | （例） 1.0% |
| 金利コスト | （年間） 約11兆円 |
| 税収（2023） | 約71兆円 |
→ 金利が1%でも、金利支払いだけで税収の15%超を食います。これが「レバレッジの怖さ」です。
ドーマー条件のもとでも、債務残高が巨大すぎると「金利支払」が財政を圧迫。
さらに、名目金利がわずかでも上昇すると、国債費（利払い＋償還費）は一気に増加。
このため、
「r＜gだから安心」というのは 債務残高が適度に抑えられている国に限定される話。
債務/GDPが250%ある日本では、「r＜gでも財政制約がない」というのは理論的には成立しても、政治的・市場的には成立しにくい。
コメントは「税収 ＞ 金利支出」なら財政的に問題ないと言いたかった可能性があります。
税収が増え、金利支払いが抑えられている間は「財政圧迫感がない」ように見えます。
金利は将来変動しうる（特に日本は金利上昇リスクを抱えている）
うちの会社の役員会議、繰り広げられるのは血気盛んな50代以上の重役たちによる言い争い。
話し合いっていうより、もはやバトル。唾飛ばしながら怒号が飛び交うレベル。
そんな地獄みたいな会議に何を間違えたか私（20代、正確にはアラサー）がファシリテーターとして参加してる。いや、マジで何で私が？って毎回思うけど断れるはずもない。
もちろん舐められてる。
口を開いても、「ま、若いからね」とか「経験不足だよ」みたいな感じで流される。でも場は収めなきゃいけない。じゃないと、議事録すら取れないまま2時間経過する。
ほんと、胃が痛い。
会議の日が近づくたびに胃がキリキリするようになって、もう嫌で嫌で、どうにでもなれって思って前日に馴染みのバーに駆け込んだ。
カウンター越しにマスターにグチってさ、「もう無理、マジで全員子ども、しかも年季入ってるから余計タチ悪い」って。
「サボテンの花、流してみたら？」
……は？
というかサボテンの花って何？ていうレベルだったんだけど、そのあと邦楽だってことを教えてもらった。
昔、そういう名曲があったらしい。
意味が分かってもはぁ？？ってなったし、いやいやそんなことで収まるか？って半信半疑どころか1%も信じてなかった。
だから会議の日、こっそり会議室にBluetoothスピーカー持ち込んだ。
机バンバン叩く音、声を張り上げる重役たち、何度も止めに入るけど誰も聞いちゃいない。
「えっ…？」みたいな顔して全員がスピーカーを見るの。
怒鳴ってた専務も、ずっと眉間にシワ寄せてた常務も。え、何？ って思ってたら、そのままみんな黙って聞き出したの。
サビが近づく頃には目を潤ませてる人もたくさんいてさ。
気がついたら、ひとり、ふたりと涙を拭ってて、そのうち誰かが小さく口ずさみ始めたのよ。
それが伝染するように、みんなが歌い出してさ。
気づいたら会議室の中、都内のオフィスビルの一室で、重役たちが全員揃ってサボテンの花を合唱していた。
異常だしシュールだし、心底なんだよこれ？って思って見てた。
でも、なんか感動的だったんだよ。
曲が終わると、静かに誰かが言った。
「……すまなかった」って。
それを皮切りに、あちこちから「ちょっと言い過ぎた」とか、「反省してる」って声が上がってさ。
さっきまで口角泡を飛ばしてた人たちが、今度は申し訳なさそうに頭を下げてる。
私は呆然としながら、マスター、マジですげぇよ…って心の中で何回もつぶやいてた。
というかサボテンの花って、すげぇな。
政治学者の小林良彰氏は『日本政治の過去・現在・未来』で「維新の政策は新自由主義的傾向が強く、自民党主流派とは明らかに異なる路線」と分析しています。実際、2023年度の政策一致度調査では自民党との一致率が62%だったのに対し、国民民主党とは71%というデータ（毎日新聞政治部調べ）があり、数値上は国民民主党との親和性が高いと言えます。
国民民主党の公式発表（2024年3月）によると、支持層の男女比は52:48でほぼ均衡。共産党の48:52（同調査）と大差ありません。むしろ「れいわ新選組の支持層は20-30代男性が63%」（朝日新聞世論調査2024）というデータの方が特徴的です。
政治評論家の田崎史郎氏は「近年の国民民主党はリベラル色を強め、立憲民主党との政策差が縮小傾向」（『中央公論』2024年5月号）と指摘。実際に両党は2023年度に15本の共同提案を国会に提出しており、単純な対立構図は成立しにくい状況です。
99%の人はChatGPTだけを使えば良いです
他のLLMは一切必要ありません
たまに見る謎のグラフや表でLLMを比較しているものがありますが一切気にしなくて良いです
どのような方法で比較したのか分からないもの、比較手法が間違えている物、公平性に欠ける物が多く、ただの感想文であることが多いです
まず差がありません
無理矢理差をほじくり返しているような比較論文はありますが、かなり恣意的で読む価値がありません
また、例えば法律関係の書類読解力が高いからといってプログラムを読む能力が高いとは限りません
もちろん相関はありますが、その相関を越えるほどの差が現行のLLMにはありません
次に扱えるトークン数の違いなどによって使い方を変える人がいますが、これも意味がありません
まずそんなに大量のトークンを使わないといけない状況の場合、LLMに頼らずに根本的に何かを改善した方が良いです
「プログラムを全て投入して解析させてバグを取る」みたいなことをやってる人がいますが
そもそもプロダクトの機能分割がちゃんとされていれば投入するコード量はかなり減るはずです
ChatGPTのo3-mini-highで十分で他のLLMは特に必要ありません
価格面やGeminiの方が使いやすい環境（Pixelを使っているなど）ならGeminiを使えば良いですが
それでもChatGPTの方がPCでの利用を含めて何かと便利です
PixelでChromebook使ってるような1%の人はGeminiを使えば良いです
それ以外の人はChatGPTで良いです
違いはありません
これはgrokとchatgptといろいろやりとりして出た結論ですが、アノマリーなので根拠は結構あやふやですが、そこそこ説得力がある結果になったと思う。
まずはデータ
民主党政権下のSP500平均リターン
2年目：+3.9%
3年目：+18.84%
4年目：+14.32%
1年目：+6.2%
2年目：+0.36%
3年目：+21.83%
4年目：+8.12%
ハーバート・フーバー 1929-1933 世界恐慌 (1929)
ドワイト・D・アイゼンハワー 1953-1961 1953-1954不況、1957-1958不況
リチャード・ニクソン 1969-1974 ニクソン・ショック (1971)、1973-1975不況
ジェラルド・フォード 1974-1977 1973-1975不況 (継続)
ロナルド・レーガン 1981-1989 1981-1982不況
ジョージ・H・W・ブッシュ 1989-1993 1990-1991不況
ジョージ・W・ブッシュ 2001-2009 ITバブル崩壊 (2001)、リーマン・ショック (2008)
ドナルド・トランプ 2017-2021 コロナショック (2020)
補足
世界恐慌 (1929): フーバー政権下で発生。株価大暴落から始まり、世界的な経済危機に。
ニクソン・ショック (1971): 金ドル交換停止で経済に大きな変動。1973-75年の不況にもつながる。
ITバブル崩壊 (2001): ブッシュJr.就任直後に発生。厳密にはクリントン時代末期から兆候あり。
リーマン・ショック (2008): ブッシュJr.末期に発生した金融危機。
コロナショック (2020): トランプ政権下でのパンデミックによる経済急落。
小さな政府は、財政引き締めになるので、市場にとってはマイナス。
ただし減税をするので、それが業績を押し上げて3-4年目で一気にまくる。
おそらく、財政引き締め路線なので不況の芽を摘むのが遅れてリセッションに発展することが多いのだと思う。
大きな政府は市場にとってはプラスだけど浮かれていると2年目にやられる。
1年目は政府の財政出動で期待で株が上がるが、2年目は財政悪化や失望で売られ、3-4年目に投資の花が咲いてまくる。
これがこれまでのsp500の年次統計でわかることだと思う。
ようするに、共和党だと1-2年目は株が下がりやすいので警戒し、民主党だと2年目に下がりやすいので警戒するべき。
どちらの政党でも3-4年目は期待できることが多い。
ただし、共和党だからといって、小さい政府を必ず目指すわけではないし、民主党だからといって必ず大きな政府を目指すわけではないが、大統領の政策がどうなのかというのはよく見るべき。
今までの人生が異性との縁が少なかったからある程度仲良くなる地点で縁はあるのかな〜なんて思うんだけど、なぜだか恋仲には永遠になれないんだよね。なんでなんだろう そんな感じだからどうやってすすめるのかもよくわからないし
う〜ん会いましょう！という一歩をどちらも踏み出せてないから？とか？
6年彼氏いないからどうだったか忘れたけど、周りは何回も会ってるうちに多分お互い好意ありますよね…？という雰囲気になる→告白って感じっぽいからとにかくある程度やり取りしたら会う方向に持っていくのがいいと思うな
マチアプを解約したせいで出会いの手段が途絶えた+課金はやっぱり抵抗あるから次次！がしにくい状況になってるなー 課金した時はある程度マッチしたし次次やってたんだけどいまは残った人でやりくりしなきゃだし
今残ってる人たちでやりくりっていうのもどうかなーって気はする
会ったことある人（が複数人いるのかわからんけど）を前回誘ったのが増田なら、ちょこちょこやり取りしてみて向こうから誘ってくれなかったら諦めた方がいいと思う
でも本当に寂しくて寂しくて辛くなる……できやしないもんだし仕方ないんだけど仲良くなれそうな異性がいないと本当おかしくなるんだよね…どうしたものか
その寂しくてたまらない気持ちの正体は認められたいとかそういう気持ちなのかなーって思うけど、そういう気持ちを異性で埋めた人はだいたい予後悪いよ
増田は幸い（？）男だから体使って異性捕まえて寂しさを埋めるようなことにはなってないけど、女だと体使って男捕まえて寂しさを埋めて自己肯定感は結局上がることなくメンタルはボロボロ…ってよく見るし
勉強でもバイトでもなんでもいいんだけど、増田が自分で頑張ってて立派じゃん！って思える何かがあればいいんだけど…
髪の毛セットか〜〜〜 そのためにはやっぱ美容院だよね。マジでなんとか行かないとね…………
一応特技として寝癖を治すと自然に整ってくれるから何もしてない割にはそれっぽくは見えるかもしれない
理容院で眉毛の下の方を剃りますかって聞かれるから剃ってるんだけど眉毛の手入れを知らないんだよね もっとガチガチにやるもん？
いい感じにまとまるならワックスちょいちょいでキマるんじゃない？
インスタとかtiktokのメンズ美容師やってる人のリール見て参考にしてもいいかも
1回とりあえず手出すとあれやりたいこれやりたい…美容院行くか…って思えるかもしれないし
前行ってた美容院が理容もやってて男性は眉剃りもやってるって言ってたけど、上は形整える程度だったと思う
めっちゃ気になる人は眉サロンとか行くみたいだけどアホみたいに金かかるからおすすめはしない
話すの好きな人じゃないと厳しいだろうなあ 聞き手に回りつつ程よくレスするのが限界だもん 頑張って話すし相手のほうが基本上手いから楽しいんだけど
よっぽどのコミュ強か陽キャじゃない限り男性って会話受け身の人が多いから会話ができてるなら問題ないと思うんだよな〜
ここまで喋ってても会話成立してるしさ
悲観しすぎかもしれないけどこの人生で本当にそんな感じだったんだよね…… 少なくとも男として見てくれるような人は本当0.1%もいるかいないか 数年に一度の奇跡だと思いながら生きてるよ
オタク街コンに行った時ガチで会話にならねえ人とか全然いたし増田は自信さえもうちょっと持てたら全然上澄みに入るポテンシャルがある
なぜなら会話ができるからです
それこそ、この前の人も俺のためにわざわざポケポケ入れてくれたし(増田はポケポケヘビーユーザー寄り)、デート中も途中からポケモンの話にシフトしてくれたんだよね。
まあ社会人としては大学生に手出そうとする社会人の女ってどうなん？とはどうしても思うけどさ
今自分は息抜きがてら増田見てるけど、たまたま自分の部署で異動が多かったりすると本気で忙しくて多忙！死ぬ！ってことはあるから、まあ向こうが落ち着くまで待つのはありかなあ…
今回うまくいかなくてもポケポケやってるならタップルとかwithとかって趣味選ぶタグあるからポケポケとかつけてポケポケの話できる人探してもいいじゃん
増田が楽しくないならそれでいいと思う
そうだよなーーー
初手からLINE聞くとかいうカスムーヴしなければLINE交換までは割とすんなり行けるんだよねー ただそっから連絡が微妙になっていってフェードアウト がマチアプあるある
1〜2週間続けるのが大変そうだな…… まず話しかけるところからだけどやっぱ最初の一歩が本当怖い きしょ出会い厨みたいなLINEになって相手も微妙な感じだし、うまいとこ話ふれなくて……
交換までいけるなら本当にあと一歩だと思うんだよなーーー
自分はそもそもLINEがめっちゃ苦手だから「あんまり1日に何通も返さないかもしれないです！」って先に言っちゃうんだけど、そんな感じで「緊張してうまく話せなかったらすみません！」って言っちゃうとか…でも増田はもう頑張っているからやってるのかな…
話題って、今日風やばくないですか？とかめっちゃ寒くないですか？外出てびっくりしました、そっちはどうですか？とかでいいんだよ
何話していいかわかんないのはお互い様だから季節とか天気とかそういう相手も返しやすい話題から、寒いの苦手で〜こないだマフラー忘れて出先で買ってマフラー今3本あるんですよ笑的な感じで広げたりとか…
上映期間も長いしね
でも行く時はマジで一瞬で劇場が埋まるから事前に予約は必須、元恋人とそれで喧嘩になった先輩からのアドバイスです
うちの父親はそれで鬱になったから本当におすすめしないよ〜〜〜〜…
自分は、自分がモラハラを発動しない程度に自我が強くてしっかりした人を探す理性があるけど、そういう理性がない・自覚がない場合は将来的に絶対やばい その手の女は何があっても自分が絶対に正しいと思っているから
あと尽くすけど勝手に尽くして勝手に我慢して突然ヒスって爆発するパターンもあるから下手したら余計自己肯定感下がってダメになるかもよ
今のメンタルのままだったらどんなに理不尽なこと言われても「この人しか愛してくれる人はいないのにこんなに怒られるなんて自分が悪いんだ…」ってなるだろうし
でもできることならそっちに化けないしっかりものくらいがいいのはそうだね それこそこの前の人とか…… 本当だめだ忘れられない。ギリギリ連絡取れてるせいもあって
向こうもまんざらでもなさそうなら1回頑張ってもいいのかな…
やっぱり社会人で大学生に行くって何？って思うけどな〜〜〜〜〜1年目とか2年目ならまあ…だけど3年目以降で大学生に手出す女でまともなのいないと思うんだよねえ
自分は高校卒業のタイミングで同級生と付き合いだして、自分は高卒で就職して相手は大学生って状況でもだんだん価値観とか合わなくなって1年ちょいで別れてるから、やっぱ心配になっちゃうな